3575 - ユグドラシルドジャンクション

2025/04/17 (Thu) 18:22:57

2025_417_木曜


juma は ポツリとこう言われる

成し遂げた後の魂の成果というものは全てが終わった後 測られる

その全てが終わった後とはいつのことであろうか

この 64 回目の オーム 宇宙が終わった後

ということであった つまり 今現在 いろいろ推し量ってみても

それは ing であってあまり意味がないことではあるということなのだろうか

今、悪と見えたことも1億年後にはものすごく素晴らしいことだったということがあるかもしれない

もう一つ 申し上げておかなければならないことがある

それは責任者 つまり 全ての結果を背負うものだからこそ

その配下の者たちに指令を下すことが許されているのではないか

とあったがそうではないのだ

それは責任者を責任者としているものがいるから

責任者が責任者 足りえるのだ

もう少し分かりやすく言えば家畜が家畜である限り

それを食うものがいるということでもある

エル・ランティが結果を最終的には背負わなければならないのは当たり前なのだが

彼を彼 たらしめているのは

彼を信奉している者たちなのである

そこに どちらが悪い ということはなく お互い 対等の関係にあると言えるのだ

せめて早く気づいた方がマシというところであろうか

そして彼エル・ランティは9次元などにはいない

どこにいるかは 宇宙全史でお楽しみいただきたい


　　以下次号


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傲慢はほころびを生む


現実世界から人間がどれだけ消えていくのかわからない、ただ言えることはある一定のしきい値を超えてしまうと文明の存続が非常に困難になるということだ。　文明という言葉からなる流動性の維持を止めてしまえば我々人類は存続は不可能だ。　ここまで言い切る。

都市生活者たちは自分たちの今の快適な環境というものが周辺の人間による様々な目に見えない支援によって成り立っているという概念をもたない。

人間は常態である環境に従属するが、その常態というものに対しての理解がいつのまにか消える。　鈍感になっている自分に気づけなくなる。　そこから崩壊の事象が接近する。

この世界は体験を重んじる。　そのような傲慢なままの魂にはそれ以上の知識の獲得の意欲が発生しない。　だからそれを生存の限界の状況に移動させることで強制的に取得させようという力が必ず働く。

今まではそれらの動きは緩慢だった。　だが加速している今の世界においてはもうそんな甘えたことは許されない。　その当人が生きているときに、そしてそれらの傲慢が記憶にあるときにそれらの厄災はやってくるようにシステムの更新が成されてしまったのである。

ーー記事開始

アメリカのドナルド・トランプ大統領は4月2日、中国からの輸入品に対する「デミニミス(非課税基準額)ルール」の適用を取り消す大統領令に署名した。

輸入申告額が800ドル(約12万円)以下の小口貨物に認められていた、関税免除や簡素な通関手続きなどの特例措置を廃止するものだ。

【写真】中国からの直販モデルで急成長したSHEINの国際市場向けウェブサイト 　

大統領令によれば、アメリカ東部時間の5月2日午前0時1分以降、中国から輸入された800ドル以下の小口貨物に対して申告額の30％または1件当たり25ドル(約3740円)の関税を課す。

さらに、6月1日からは1件当たりの課税額を50ドル(約7480円)に引き上げるとしている。

　(訳注:トランプ大統領は中国からの輸入品に対するデミニミスルールの適用除外を2月1日に命じたが、通関業務の混乱に伴い一時延期していた。

今回の大統領令はそれを改めて指示したもの。米中対立の激化に伴い、税率・税額はさらに引き上げられるとみられる)

■輸入急増の裏に越境EC 　

アメリカではここ数年、デミニミスルールの適用を受けて免税で輸入される小口貨物が急増。アメリカ税関・国境警備局(CBP)によれば、その数は2015年には1億3900万件だったが、2024年には13億件を超えた。

　この裏には、激安EC(電子商取引)の「Temu(テム)」や低価格アパレルの「SHEIN(シーイン)」に代表される、中国の越境ECプラットフォームの急成長があった。

2023年6月にアメリカ議会の委員会がまとめた報告書は、TemuとSHEINの2社だけで、デミニミスルールが適用された小口貨物の約3割を占めると指摘した。 　

「私たちのような零細業者にとって、この大統領令は致命的だ」。アメリカのアマゾンが運営する「マーケットプレイス」上で越境ECビジネスを手がける女性経営者は、財新記者の取材に悲壮な表情を浮かべた。

　彼女の商売は、長年にわたってデミニミスルールの免税特例に依存してきた。その廃止により(中国から輸出する商品の)価格競争力が失われるうえ、

アメリカの顧客に品物が届くまでの時間も長くなり、受注が大きく落ち込むのを心配しているという。 　

TemuやSHEINなどの越境EC大手も、デミニミスルールを利用してアメリカの消費者に大量の商品を直送していた。それだけに、特例措置の廃止による大きな打撃が避けられない見通しだ。

ーー終了
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現在行われているのは米国と中国における 覇権争いであって貿易戦争だとかそういうものではない 米国はここで中国の一気に飲めを叩き潰しておかなければ 米国の派遣 生存に関わるから 何が何でも叩き潰すと決めた

そのことで自分自身に返り血を浴びても構わないと決めた おそらくはそう捉える

だが この動きは 香港ドル ペック 制度の破壊にまで行くかどうかということ 私はじっと見る

多分そこまでやらないとどうにもならないとは捉える だがそれをやれば 米国の金融界のみならず 西側の金融制度そのものが相当に痛手をおう

再起不能になるのではないかと思うから さすがにそれはさせないだろうなとは見るけれど わからない

トランプ大統領が 本当の意味で 米国の中の権力の全てを握ってしまっているのなら やるだろう

それをさせるとどうなるかというと いわゆる 中国はドルと完全に切り離されるわけだから独自の今持っている 何もかも 半分以上 いや もっとか捨てなくてはいけないとなるその中で

自分たちだけが人民元とやらのおもちゃ の紙幣で構築した それらで そして持ってるユーロであるとかゴールドであるとか 日本円であるとか それらの資産で

一体どこまであの巨大な国を回すことができるのかということ 私は無理ではないかと思う

だがそれでも大丈夫なふりをして 数々の国民が死んでいくのも見ないようにして突き進むのが中国 だろうから

そして今は 最終局面 だから 既存の世界を壊すということをベースにプーチン大統領 習近平 そして トランプ大統領の この3人が出てきたのだと勝手に決めるのなら

そこまで事態は進むような気がしてならない

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ドルペッグ　wikipedia

経済基盤の弱い国・政情不安定な開発途上国の場合、それらの要因が敏感に反映されて自国の貨幣相場が不安定な変動となりがちであるため、

自国への海外投資や安定した経済運営を阻害され、取引を行う国々にとっても他国通貨による大きな不安定リスクの影響を受けることになる。

こうしたリスクへの対処と通貨相場の安定を目的として、政府や中央銀行などが金利調節や為替介入を行い、経済的に関係の深い大国の通貨との為替レートを維持する仕組みをペッグ制と呼ぶ。

ペッグ制の中で、実質的な基軸通貨である米ドルと連動させる場合を特にドルペッグ制とよぶ。

ドルペッグ制を採用する国々では、自国への海外資本流入を目的に、金利に関して米ドルよりも高い金利を設定するケースが多い。

メリット

基軸通貨である米ドルとシンクロ（連動）させることで、自国通貨の安定をもたらし、自国通貨変動リスクを防ぐ。

自国通貨がドルと連動することで、対米貿易の採算を安定させる効果がある[2]ため、主な収入がドル建ての国には妥当な制度である。

自国の経済が好調な（本来なら通貨高になる）時にドルが弱い状態の場合は、経済的に特に有利に働く。

デメリット

アメリカ合衆国の金利政策と連動しているため、自国の通貨政策に対する裁量の余地が乏しく、

また自国の経済実態と乖離して米ドル高が進行した場合、自国の通貨政策と経済運営に多大な影響を及ぼすリスクがある（例：アジア通貨危機）[3]。

主要な貿易相手国が不況に陥った際、他の国々が変動相場制で為替を調整しているのに自国がドルペッグ通貨で調整できない場合は、国の経済が苦境に陥る [4]。

自国経済が不況の（本来なら通貨安になる）時にドルが強い場合には、経済的に特に不利に働く。

採用している通貨

人民元（事実上のドルペッグ制。2005年に管理変動相場制に移行して以来、徐々に緩くなってきている。）[5][6

香港ドル（一定範囲内での変動を認めている）

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ーー記事開始

[ニューヨーク　１５日 ロイター] - トランプ米大統領は１５日、米ハーバード大学が教育省の一連の要求を拒否したことを受け、同大の免税資格が取り消され、政治団体として課税される可能性があると述べた。

トランプ氏は「ハーバード大学が政治的、イデオロギー的、かつ『テロリスト』に触発された『病』を押し進め続ける場合、免税資格を取り消し、政治団体として課税するべきかもしれない」と自身の交流サイト（ＳＮＳ）「トゥルース・ソーシャル」に投稿した。

米国の税法では、ほとんどの大学は「公教育目的のみで運営されている」と見なされるため、連邦所得税が免除されている。トランプ氏はどのような方法でハーバード大の免税資格を取り消すかについては明らかにしなかった。

トランプ政権はイスラエルによるパレスチナ自治区ガザへの攻撃に抗議する学生への対応を巡り、コロンビア大をはじめとする全米各地の大学を非難してきた。

トランプ氏は抗議行動を反米、反ユダヤ主義と見なし、大学がマルクス主義や「極左」思想を広めていると非難。政権の要求に応じない大学への連邦政府の助成金や契約を打ち切ると表明している。

＜謝罪を要求＞

ホワイトハウスのレビット報道官は、トランプ氏がハーバード大の免税資格を剥奪する可能性を検討しているかという記者団からの質問に対し、「ハーバード大が連邦法に従う必要があると、大統領は非常に明確にしている」と述べた。

ーー終了
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ハーバードやコロンビア大学というのは いわゆる ネオコン グローバリスト 悪魔教と言われる人々の人材育成 輩出の機関だ

ここからたくさんのアメリカ 世界を操る人材が出ている つまり ハーバード大学や コロンビア大学に留学して そして 脳みその中を すっかり アメリカ人の悪魔教的なものに洗脳されて帰ってくるような官僚であるとか政治家 経済人 文化人などがたくさんいるということに他ならない

日本において このコロンビア 大学や ハーバード大学に関連した経歴が出てきた人物というのは一旦は全てそういう連中に 薫陶を受けた

または場合によっては悪魔教の儀式に出たのではないかと ここまで 疑ってその対象人物を見なくてはいけない

つまり 完全にコントロールされているということだ 悪魔教の集会にいて焼いた赤ん坊を食わされた食ったということをやってしまっていたら

それは全て動画に撮られているのだから 基本的に絶対にどんなことがあっても逆らえない

それを押し通すということをする、もし裏切れば どうなるか と言ったら 衛藤 淳のように腹を切り裂かれて死ぬ

かれは自殺ではないとされる 結局 腹を切り裂かれていた この情報は全然出ていない彼は裏切った悪魔教を

私は損害概念であの昭和の時代というか 平成に死んだのだったか 江藤 淳はそれらの一連の動きを見ている

私たちは 既存の 世界の裏側にいる おかしな人たちの存在を見ないようにしてきたけれど それらも所詮人間の器の中に入っているから

既存の組織体の中で人間のふりをして最初は人間だったけれども 暗黒面に落ちたという表現を使うけれど

そういうおかしな連中の端末になって人間の世界を侵食しそして搾取し

自分たち なるもの 座標だけにエネルギーを溜め込むということをやり続けた人間たちがいるのだと これを知らなくてはいけない

ハーバード大学は内部のユダヤ人 たち が割れている いわゆる アンチ ユダヤのものはいないのだ

アンチ イスラエルのものもいないのだ 正確に言えばアンチネタニヤフ なのだ ユダヤ人 同士ですら

イスラエルは支持するが ネタニヤフ は指示しないと言って言われている そうしたことを知らなければならない

それそれらの分断が ユダヤ人だけれども熱烈な 共和党 支持者というものがどんどんと増えてきている背景にあるのだと

あなたはアメリカの実際の相 実相を知らなければならないのだ

我々はアメリカの過去未来現在何もかもにおいて 詳細に調べることを禁止された国民の中の一つだ

そういったもののルールを外して彼らなる対象 同じ人間の違った設定の中に生きてる 営み なのだと見つめて

それを記述化しなおかつ 個別に分解 構造 分解 理解しなくてはいけないということを言う

相手に幻想を持っても権威を持ってもならない それは自ら貶める行為に他ならないからだ

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ーー記事開始

世界的な穀物商アーチャー・ダニエルズ・ミッドランドは、世界的なコスト削減策の一環として、中国国内の取引業務の停止と、最大の事業部門の人員削減を開始したと、同社は月曜日に発表した。

同社は人員削減の人数を明らかにしていないが、事情に詳しい情報筋によると、人員削減は40～50人の従業員に影響し、上海の金融中心地には10人程度しか残らないという。

「中国の農業サービスと油糧種子チームは実質的に全員解雇された」と情報筋はADM最大の事業部門に言及して語った。

2人目の情報筋によると、今週からADMの上海子会社テプファーで約30人がレイオフを受ける予定で、これは今年初めに発表された世界的なコスト削減策の一環だという。

ADMの収益は、農作物価格の低迷、インフレによる消費者需要の減少、農作物加工マージンの低迷により減少しており、大規模な農業サービスおよび油糧種子部門の営業利益は昨年40％減少した。

ワシントンと北京の間の貿易摩擦の高まりは、農産物の最大輸出国である米国と最大の輸入国である中国との貿易に依存するADMにとって新たな逆風となっている。

ADMは声明の中で、テプファー上海での国内取引の段階的な廃止は9月末までに完了する予定であり、上海の他の業務には影響がないと付け加えた。

ADMは、今後3～5年間で5億ドルから7億ドルのコスト削減を目指す広範なコスト削減策の一環として、2月に人員削減を開始した。同社は第4四半期の調整後利益が6年ぶりの低水準となった。

ADMの株価は先週、約5年ぶりの安値に下落した後、月曜日は1.3%上昇して46.43ドルで取引を終えた。


ーー終了
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今の米国と中国における貿易の切断の流れは最終的には金融の切断に行かざるを得ないと思うが

まず 貿易の段階におけるこの農業の部門だ 穀物メジャー は中国から逃げるというのはよほどのことである

つまり 中国にはいわゆる 未来がない そしてこの状況において 一番儲けてるのはブラジルだ

アメリカは 引き下がった分を全てブラジルが大豆など 中国に売りつけることに成功しているからブラジルはほくほく 顔で米国と中国の貿易関税 戦争というものがもっと拡大すれば

ブラジルの中の農産物 資源のほとんどが中国に拡大して買ってもらえるということで 売り上げが取れるということで

非常にに嬉しがっている 基本的にこの動きというのはしかし 中国の中で 食料不足を確実に招く

彼らはブラジルから取るとは言ったが それでも足りないのだ 全ての全てをまかない きることはできない

中国は 純然たる輸入大国で食料のエネルギー もそうだが そういう流れの中でもし この動きが弱まっていったとする

そしたら それは何に帰結するかといえば 中国の中で それらを食べる人がいなくなっているということに気づかなくてはいけない

この輸入量の減少というものがどれだけのペースで起きるのかということを注意深く見れば

中国の中でどれだけの人間が消えているのかということにもあなたは嫌でも気づくことになる

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ーー記事開始
米紙ウォールストリート・ジャーナルは15日、トランプ米政権が関税交渉の相手国に、中国との貿易を制限するよう要求することを検討していると報じた。


Sputnik 日本
【トランプ政権、中国経済の締め出しに協力すれば関税を引き下げる＝米報道】 トランプ政権は相互関税の引き下げと引き換えに、中国を経済的に孤立させる約束を70以上の関係国から取り付ける。

ウォールストリートジャーナルが報じた。 トランプ政権は、関係国の領土を経由した中国製品の輸送を禁止するほか、中国企業がこれらの国に拠点を置くことを禁止し、安価な中国製品が米国に流入するのを阻止する。

中国は貿易相手国に工場を設置し、そこから米国に商品を輸出すれば、トランプ政権の対中相互関税を回避できることから、こうした迂回ルートを遮断する狙いがあると見られている。

報道によると、この戦略を立案した人物の一人がベッセント財務長官だという。財務長官の考えでは、日本、英国、オーストラリア、韓国、インドはこの提案に合意するとのこと。

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Sputnik 日本

【中国はなぜ米国関税にびくともしない？ 6つの理由】 中国は米国の貿易圧力に直面する中でも回復力と戦略的柔軟性を見せている。

専門家のジェフ・J・ブラウン氏は、絶えず圧力がかけられても中国が自信を失わない理由を次の6つの要因を挙げて説明している。

中国は世界最大の生産国：生産を迅速に適応させ、適切な産業に振り向けている。

世界のロジスティクスの中心地：中国は米国の他に膨大な貿易チャンスを有している。

先進的なサプライチェーン：一帯一路構想の下での協力により、中国の輸出入はスピード、安価、高品質のどれにおいても強い。

世界は多極化している。トランプの関税はもっと前であれば効果を発揮しただろうが、今、世界のパワーバランスは急速に変化している。

中央集権的な統制力：米国とは異なり、産業へ補助金を出し、市場の安定化させ、貿易の方向転換を素早く行うことができる。

脅迫を拒否：中国はドルへの依存度を下げ、市場を多様化し、「一帯一路」構想を強化。これにより米国の圧力から貿易を守っている。
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※機械翻訳

ホワイトハウス：「中国は報復措置の結果、米国への輸入品に最大245%の関税を課せられることになる。」

2日間放置して、現在245%です。あと5%追加で250%と覚えやすいでしょう。（乾燥ビーフはさらに5%加算250%。）

ーー終了
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物事というのは それぞれの見方を変えて言葉さえ 変えれば全く違った景色が出来上がる

ロシアは中国に助けてもらっているから中国の援助がなければ戦争を続けることが不可能なので中国はなぜ強いのか 中国は絶対に壊れないということの記事をずっと連発して出していた

しかし 肝心の 中国がドルとの切断を切り離されそうになる手前に来るとロシアのこれ への論調も実際には変わってくるだろうし

アメリカがロシアと裏側でつながるということ つまり 停戦交渉において ロシアの側はアメリカに引き寄せるということに成功するのであれば

こうした中国擁護に見られる言葉を減っていく ゼロにはならないが減るだろう

それを踏まえて 中国は 報復関税を次々やったことによってアメリカというのは最大245%の関税をかけると言い放った

そして今はビーフ に関して 250%という風な形だが最終的には全品250%プラスアルファ それ以上ということにどうしてもなっていく

中国は この動きに対してどういう理屈か知らないけれども 安全保障理事会に提示した 一方的ないじめだ 云々かんぬん

しかし これは別に 戦争行為でも何でもない 関税のことを 戦争行為だと勝手に決めつける人はいるが

実際に多くの誰かがこれによって直接 殺された死んだというわけではない 戦争 紛争状態ではない

だから中国は とりあえず 権威にすがる 利用するということしか考えない人たちだから とりあえず使えるものは何でも使うということで

安全保障理事会にかけるということをやったが 現状の中国に対していわゆる ロシア以外の国が 中国の味方をするとは思えない

よほどの裏工作があれば別であろうが だが 基本的に このアメリカの動きというものは さらに拡大するのは必定であって

そのことが トランプ大統領が狙うところの中国共産党体制の体制 転覆 そこまでは行かないにしろ

王朝交代という言い方だろうか 習近平主席とその周辺を全部取り替えてしまう

まだ 人民解放軍の独裁専制の方がやりやすい と捉えるのではないか

解放軍の独裁 専制になると共産主義を捨てる からだ 経済 中心に変わるからだ

おそらくはどっちにしてもろくなもんでないという言葉は出すけれど

いずれにせよ 中国は潰れそうに見えて潰れない 少なくとも 共産党は生き残る

蛇の頭は生き残る数々の力のない農村戸籍を含める 弱い人たちだけが 膨大な速度で加速度をつけて これから死んでいく

という ただそれだけのことだ 私たちには何もできない 私は自分自身が 生きるので精一杯なので

中国人の これらの弱い人と決めつける人たちが死のうが 生きよう が 自分自身がどうなるかすら分からない状況で

感情や同情を投げつけるよね 余裕もエネルギーを時間も全くない

しかしそれはあなただってそうなのだ 他人の生き死にを娯楽としてしか見ることのできないのが我々 地球人 ほぼ全てだ

その状況下で大きな 選別 が始まってしまったということ

しかし 敗者復活 もあるのだということ 私はそれらの事実を ただ淡々と述べるだけに過ぎない

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ーー記事開始

NHKは15日、サービス開始から5年目を迎えたインターネット配信「NHKプラス」の説明会を開催。

今年10月の“ネット必須業務化”に合わせ、テレビ向けアプリにおいても、常時同時配信機能を提供する準備を進めていることを明らかにした。

実現すれば、チューナーレステレビにおいても、ネットを通じて、通常のテレビと同じようにNHKの地デジ番組をリアルタイムで視聴できるようになる。

NHKプラスのテレビ向けアプリは、Google TV搭載テレビ(ソニーやシャープなど)、Fire OS搭載テレビ(パナソニックなど)、

レグザやハイセンス、LGなどのスマートテレビ、Fire TV Stickといったストリーミングデバイスなどで現在提供中だが、これまでは見逃し番組配信しか利用できなかった。

10月以降は、対応デバイスで常時同時配信も順次利用できるようになる予定。

ーー終了
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この動きは タブレットやスマホを持ってるだけで NHK と契約していなくても受信料を取るための布石だ

基本的に このチューナーレス テレビに対応したどうのこうのというのは チューナーレステレビを動かす OS の中に NHK の視聴 プログラムを無理やり に組み込んでしまうということをやってしまえば

チューナーレステレビを 買っただけで受信契約をしていなくても それらの受信契約が できるという可能性を持ったというデバイスを保有しているだけで

NHK は自動的に受信料強制的に取るということを狙っている

どう考えても この動きだ この見せたくないのなら 止めなくてはいけない スクランブルをかければいいだけのことだ

見る 見ないということは 消費者の選択の自由に任せなければならない

権威をベースに人々に対して 絶対に見ろ 逆らうな 従え このような構造にあるものの全てを破壊しなくてはいけない

NHK は本当に人類の敵に明確に回ろうとしている私にはそのようにしか見えない

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ーー記事開始

フランスのMEPは米国に「自由の女神を返す」ことを要求する

欧州議会のフランスのメンバーは、米国がフランスがこの像を提供するようになった価値観をもはや表していないため、アメリカの独立100周年を記念してフランス人から贈られた自由の女神を米国に返還するよう求めました。

発行: 2025年3月16日

フランス 自由の女神を取り戻す必要があります 米国 フランスのユーロ副首相は日曜日、フランスがこの像を提供するようになった価値観をもはや表していないと述べた。

「自由の女神を返してください」、中央左派の政治家 ラファエル・グラックスマン 彼のパブリケ広場の中央左運動の会議で言った。

 「私たちは専制君主を支持することを選んだアメリカ人、科学の自由を要求するために研究者を解雇したアメリカ人に「自由の女神を私たちに返してください」と言うつもりです」と彼は応援支持者に話しました。

「私たちはそれを贈り物としてあなたに与えましたが、どうやらあなたはそれを軽蔑しています。だから、ここは家で大丈夫だろう」と彼は付け加えた。

自由の女神は、1886年10月28日にニューヨーク市の港で、フランス国民からアメリカへの贈り物としてアメリカ独立宣言の100周年に向けて発表されました。フランス人のオーギュスト・バルトルディが設計した。 

パリには、パリのセーヌ川にある小さな島にある像のはるかに小さなコピーがあります。ウクライナの堅固な擁護者であるグルックスマンは、強く批判しています ドナルド・トランプ大統領戦争に関する米国の政策の根本的な変化。

彼はまた、米国の研究機関へのトランプの削減を目指しました、それはすでにフランス政府のイニシアチブにそれらのいくつかをフランスで働くように誘うように促しました

「私たちがアメリカ人に言うつもりの2番目のことは、あなたが最高の研究者を解雇したい場合、彼らの自由と革新の感覚、疑念と研究への好みを通してすべての人々を解雇したい場合です。、あなたの国を世界の主要な力にしました、そして私たちは彼らを歓迎するつもりです」とGlucksmannは続けました。

トランプ氏が1月にホワイトハウスに戻って以来、彼の政府は連邦の研究資金を削減し、健康と気候の研究に取り組んでいる何百人もの連邦労働者を解雇しようとしました。

グラックスマンはまた、フランスの極右指導者を非難し、トランプと億万長者のエロン・マスクにとって「ファンクラブ」であると非難し、彼は支出を削減するための大統領の努力を先導している。

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ヘカテーの復活

アレクサンドル・クズマク（スプートニク）：一方、アメリカの精神が復活し、ロシアの精神も実際、復活しているが、フランスの精神について少し話そう。

ラファエル・グラックスマンという人物が、パブリック党の党首として、アメリカに自由の女神像の返還を要求した。

その発言自体が不合理であることは言うまでもないが、そもそもフランスの精神はどうなってしまったのだろうか？

偉大なフランス、偉大な外交官、偉大な政治家はどこに行ってしまったのだろうか？

アレクサンドル・ドゥーギン：ここでの象徴は非常に明確だ。第一に、グルックスマンはアンドレイ・グルックスマンの息子であり、

フランスのいわゆる哲学者の中でも最も嫌悪感を抱かせる、下品でろくでなしの一人である。

フランス思想が（デカルトや偉大な思想家を生んだ）アンドレイ・グラックスマンというわけのわからない唾棄すべき人物によってその歴史的な旅路を終えるとき......。

というのも、父はドストエフスキーに唾を吐きかけ、ロシア人に対する憎悪の体系を作り上げ、ロシア人はすべてにおいて悪い、

ロシア人は恐ろしい、我々の文学は怪物的だ、我々の政治的歴史、我々の宗教はまったく無価値だ、などと説明したことで有名だからだ。

今、私の息子は自由の女神像の返還を要求している。メーソンの建築家であるフランス人が、地獄の女神ヘカテを、鋭い光線と刺すような棘を冠につけ、冥界を照らす松明とともに描いたことを忘れてはならない。

なぜ昼間に松明なのか？松明は暗闇でこそ必要なのだ。これが、自由の像として描かれ、「地獄へようこそ」を表した女神ヘカテーである--この像が意味するのは、そういうことだ

ーー終了
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物事には裏表がある我々は表のしかも 嘘しか知らされていない

フランス人が自由の女神 の返還を要求した 3月16日の報道だ

これは 一見 トランプ大統領が誕生したことによってアメリカは自由の国でなくなったから自由の表彰をアイコンでやる 自由の女神を返せという風に捉えることができるが

ドゥーギン にはこの自由の女神の背景 及びそれを推進した人物の正体というものを歌っている説明 ばらしている

自由の女神 というのは基本的には悪魔だとか地獄だとか それに該当するような領域を代表する人物の表彰をアイコンであって

そういうものが真っ昼間に松明を掲げていることの意味を あなた方は知らなければならないという

松明は基本的には夜掲げるものだ しかし 昼 掲げる この 悪徳 の表彰をアイコン というものは

このアメリカというものが いわゆる それらのフランスの中に巣食っていた フリーメイソンでも何でもあなたの好きなように呼べば良い が

それらの悪辣な精神の集合体がアメリカというものは我々の所有物だということを宣言するために送った建てさせたものだということを

ドゥーギン ははっきりと言っている つまり 逆の意味で言えばフランスの この要求というものは

アメリカはもはや フランスのものではないのだからこれを返してくださいという風に取ることもできる

ドゥーギンは時々電波なことを言うから 全ての全てが正しいという言い方はしないが

おそらくは 西洋 批判に対する欧米の批判に対する彼の突き刺すナイフというものは だいたいは真実のことが多いであるからこそ

彼は大きく 無視されてきた なのでこの裏側の部分 フランスの中にある秘密結社 的なものが アメリカの 独立に大きく手を貸して

貸しを作ったものが今でもアメリカの中には 息づいているということ

もちろん イギリス人脈の方がはるかに多いのだが それらを踏まえて 我々は人類の裏側で勝手に 形作られてきた支配のための 陣取りゲームというものの存在をまず 知り

それらの概念を構造を分解 分析して怯えることなど恐れることなど全くなく 我々の 認識のテーブルの上に並べて 俎上において

そしてその上で 一つ一つを 清算 0 潰して無価値なものにしていかなければならないのだ

我々は支配と コントロールというものから 永久に離れると決めたのだから

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ーー記事開始

ニセコバブル”の影…高級リゾート会社が【破産手続き開始】数十億円規模とみられる219室と5つのヴィラの開発計画が“建設途中”でストップ‐骨組みのまま

　北海道のニセコ最大級の高級リゾートを手がけていた会社が、裁判所から破産手続きの開始決定を受けたことが分かりました。

　4月8日に破産手続きの開始決定を受けたのは「La plume Niseko Resort」特定目的会社（東京都千代田区霞が関）です。

　帝国データバンクによりますと、この会社は219室と5つのプライベートヴィラからなるニセコ最大級の高級リゾート「ニューワールド ラ プルーム ニセコリゾート」を計画。

　不動産を所有して建物の建設を進めていましたが、請け負っていた大手建設会社に建設費が支払われなかったため、建設会社が破産を申し立てていました。

　開発は数十億円規模だったとみられます。

　建物は基礎や骨組みが出来上がっていますが、2024年秋ごろから工事がストップしているということです。

　「La plume Niseko Resort」特定目的会社は、2020年12月に設立され、アジア系企業の資本によりこのリゾート開発を進めていました。

　負債額は現在調査中です。

　北海道のニセコ地域はパウダースノーを武器に世界的リゾートに成長していて、ホテルやコンドミニアムなどが相次いで建設されています。

　円安を追い風にインバウンド（訪日外国人）の流入も止まらず、食品スーパーでは高級食材が飛ぶように売れ“ニセコバブル”ともいわれています。


ーー終了
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中国 がからんだ ニセコ そして黒門市場なども ついついとこれから潰れるだろう

中国の内部におけるお金がなくなるということは これらの経営母体 たちにも深刻な影響を与えるのは必定であり

彼らが日本でどれだけ儲けても全体になるものにおいては すずめの涙ほどでしかなく

このニセコなどに関しては 冬しか儲からないのに 夏でも 秋でも使えるようなリゾート開発を行ってどうすんのかなと思っていたが 案の定 潰れていった

つまり 冬 しかお金が入らなかったということ そして私はニセコなど行ったことがないが徹底的な外国人向けの極端な値上げ価格でやって日本の全てを歪ませるような商売が続いていた

黒門市場もそうだそうだ いわゆる普通の市場の5倍とか10倍の値段で売られている

こんなものは即座に ブルドーザーか何かで押しつぶして経営者はすぐ投獄しなくてはいけないのではないかと思う

人々の善意を悪辣に利用して搾取することしか考えないような座標はもう地球にはいらない

そして責任を取らない 座標もいらない、ニセコの この関連というのは 金を払わずに中国の関係者はただ逃げた それでおしまいなんだろう

中国だったらこれは捕まって 経済犯罪で場合によっては死刑にもなるのだが

日本人を徹底的に舐めているのだろうなということが伺える それでも契約の時に何か ちょろいことをしたのか

香港の企業はもはや 完全に中国そのものだから いずれにせよ 中国と商売をするということは自らのすべてを

最後には全部失うということを肝に銘じておかなくてはいけない つまり 商売すんな ということだ

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世界恐慌　wikipedia

世界恐慌は、1929年9月4日頃から始まったアメリカの株価の大暴落に端を発し、1929年10月24日の株式市場の暴落（通称暗黒の木曜日）で世界的にニュースになった。

1929年から1932年の間に、世界の国内総生産 (GDP) は推定15%減少した。それに比べて、2008年から2009年にかけての大不況 (英: Great Recession) 期では世界のGDP減少は1%未満であった[5]。

一部の経済は1930年代半ばまでに回復し始めた。しかし、多くの国では、世界恐慌の悪影響は第二次世界大戦が終結するまで続いた[6]。

世界恐慌は、豊かな国と貧しい国の両方に壊滅的な影響を与えた。個人所得、税収、利益、物価は下落し、国際貿易は50%以上減少した。アメリカの失業率は23%に上昇し、一部の国では33%にまで上昇した[7]。

世界中の都市、特に重工業に依存している都市は大きな打撃を受けた。多くの国で建設が事実上停止された。農村地域は、農作物の価格が約65%下落したために苦しんだ[8][9][10]。鉱業や伐採などの第一次産業に依存している地域が最も被害を受けたのであった[11]。

世界恐慌以前の世界情勢

アメリカの好景気と投機ブーム

1920年代、アメリカは住宅と耐久消費財の需要を背景として、空前の好況にあった[12][13]。これらの需要は1927年にピークを迎えたが、1924年以降流入した投資資金によって株価は上昇を続け、ダウ平均株価は1924-29年の5年間で5倍に高騰した[14]。

この時期の投機熱を象徴するものの一つに、中小投資家の増加がある。複数の小規模資金をまとめて大口化できる投資信託という仕組みは、それまでよりも広い層の人々を投資の世界に呼び込んだ[15]。

また、1920年代半ばの、フロリダの不動産バブルもその一つである。気候の良いリゾート地であるフロリダの地価上昇に伴い、人が住むには適さない土地までが取引され、さらに値上がりは続いていった。なお、この土地バブルは1926年のハリケーン上陸で崩壊したが、ニューヨークの株価に与えた影響は限定的だった[16]

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コメント

トランプ大統領が米国と中国のつながりを切断する、基本的には米国と中国の金融のつながりが切断された時にこの大恐慌に近い動きは またはそれよりも大きい動きは起きる可能性がある

私たちは 以前もらった情報伝達において 2012年で自民党 安倍政権が復活した後に それからしばらくして 経済政策の失敗によって安倍政権は退場していくのです という情報をもらっていたと思う

あの退場していく 安倍政権というのは一体いつのことだったのか 今だったらよくわかる

つまり 安倍政権が終わった後 一旦休みを置いて 今 石破 の立場に立っている または 石破 の次に立っている

そこに 安倍政権 第4次か 第5次か知らないけれどその安倍首相の政権が返り咲いていて

そしてその状況でトランプ大統領と一緒に世界大恐慌を受けるといった形で

ここからが大事なのだが、既存の世界を変えるということ それをやったのではないかと 私は勝手に言葉を作る

確かあの人は今までの日本を変える または今までの世界を変えるという役割を担った人だった

しかし 凶弾に倒れた、彼が日本国内核兵器の製造に関わったがゆえに殺されたという これらの情報が本当であれば

それもまた 今までの日本を変えるということをやったけれども 志半ばにして倒れたという言い方でもあるし

核兵器の製造 保有の数をこれ以上増やしたくないということの 地球の意思だったかもしれないし この辺りはわからない

そして地球の意思として 核兵器の保有を許さないの この センテンスというものはどれだけでも政治的に悪用できるので 私はこの部分をあまり対応はしない

何を言っても地球という大きな意思には逆らえない この辺りは 私は考えをまとめきれないでいる

いずれにせよ トランプ大統領が 香港ドルペック 制度における切断を決定しこれを言ってしまった時にこの大恐慌のような動きは確実になるだろうなと見る

そしてそれをどう回避するのかもおそらくは トランプ 政権の中にはある

それはナチスドイツのヒトラーの時の財務大臣 この時の動きを調べればわかる

あの 今までの借金や国債をなかったものとはしないけれども 一旦 凍結して新しい国家の金融債権を作り

それをベースに国内を大きく回したという そして ドイツ国内でアウトバーンであるとか様々なものを作り

そしてその結果 何とかして ドイツ国内を建て直したという あの辺りを多分 トランプ大統領とその背後 勢力はやりたいと思っているのだろうなと勝手に捉える

が だがそれは 米国に近い同盟国である日本に対しては徹底的な痛手になるであろう

どういうことかと言えば 古いドルを持っている それらの国々はその資産の額が半分だとか 3分の1だとか 1/10だとかそういう形でどう考えても 切り捨てられていくからだ

新ドルの切り替えだ 我々日本は戦後 預金封鎖 からの 旧円 と 新円の切り替えで それらを体験している

それを今度はドルで行われる可能性があるという言い方をする

そうなった時に日本の中のお金持ちだとか 資産だとか色々な言葉でもてはやされているが それらの 全部は吹っ飛んでいく

色々なことを考えてほしい 金融関係は 私なんかよりももっと詳しい人がたくさんいるだろうか

らたくさん シミュレーションしていろいろな人に言えばいいのではないかと無責任なこと言っておこう

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アレクサンドルドゥーギン

『地獄の女神ヘカテを、鋭い光線と、冠の刺すような棘、そして冥界を照らすたいまつとともに描いたフランス人のフリーメーソンの建築家のことを忘れてはなりません。なぜ昼間にたいまつなのでしょうか?　暗闇ではたいまつが必要です。

これは自由の女神像として描かれ、「地獄へようこそ」を表す女神ヘカテです。交差路に立つこの像はまさにそのことを意味していました。これは実際、キリスト教以後の無神論文明への移行期に始まった地獄なのです。』

https://katehon.com/ru/article/hroniki-raskola-kollektivnogo-zapada-eskalaciya

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コメント

我々は近代の世界に生きてるだから私は基本的にまじないや 呪文 呪術というものは そういう考え方 システムあるかもしれないけれども明らかにされていない時点において

そこに理屈もわからずにむやみに入り込むことは この理屈を知っている少数の人間たちに餌になるだけであるからやめておけといつも言っている

その中で 例えば 文字における記号 その中に人々を縛るような アイコンがあるとする

しかしそれはそれらの情報を知らなければおそらく 無自覚に支配されるのではなく 右から左に流れていくだけなのではないかという都合のいいことは 私はそれを思う

だが ひょっとしたら潜在意識の OS の中に書き込まれてしまうのかもしれない サブリミナル広告のように これはわからない

アメリカの自由の女神において ドゥーギンは彼の言説というのはいつも とがっているけれど

しかし 自由の女神ではなく地獄の女王 ヘカテを表しているのだという これらの説

私たちはパリオリンピックの時に 悪魔教と言われている人たちが徹底的におかしなオープニングを 開会式 やったことを覚えているだろう

ああいうものが フランスの中にはたくさん 隠れてる もちろん アメリカはフリーメイソンのシンボルだらけだ

ワシントン DC における道路の設計がフリーメイソンのシンボルが様々 隠し込まれているだとか これは以前行ったと思う 言ってないですか

いつか 図解いりであなたに紹介することにしよう 山ほどあるのだ

しかしそれが 偶然なのかもしれないし そのように思わせることで一定の方向に人間の精神をコントロール 誘導するためのギミック アイコン かもしれない

私たちはのわからないし 私は 憶測であなたに伝えるふりをするだけだ

そして日本においても それらの風水 だとか あとは何だったか 陰陽道だったかそういうものがある

これらの源流は 陰始と言われているもの そしてそこから発生したフリーメイソン

そして様々な世界各地の秘密結社 的なものが人間がもはや 失ってしまった支配とコントロールの術

私達は 夢見の技法を忘れているでしょう そういったものに該当する何か かもしれない

だがわからないものを分かったふりをして人々にいい加減な説を投げつけて

そこまではいいだろう インチキだと決めつけてもらえばいいだけのことだから

問題はそれらの情報を投げつけて金を取るということを始めたら そいつはおしまいだ

いろいろなことを踏まえ インチキも 呪術もオカルトも 何もかもの 胡散臭い 概念の意図

私たちは学問的手法で暴き出し、が、そこには何一つ 幻想などないのだということを理解し

そして 次の段階に向かわなければならない これらの呪術であるとか アイコンであるとか様々な何かは

我々を現行の地球 領域というものの中に足止めさせるためのアンカー なのだ 鎖 なのである

その概念を持った時に初めてそれを対象として認識し外すことができる

これは外さなければ バラストを捨てなければ 我々は上の次元に移動することが叶わない

それをやらなければならないのだ この最後の最後の この時点で どうあってもやらなければならないのである

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現在の米国と中国の貿易戦争のことを基本的に 2国間における派遣争いのみでとらえると それは見あやまる

基本的に 米国というのは 強い米国というのは50年以上 仕事としてやってきたが

それには莫大なコストが結果として支払われた

まず 全世界を結果として 安定にするための安全保障の提供をやった

そしてドルというものをベースとして 世界経済の流通化ということをアメリカのコストをかけてこれをやった

この2つにおいて世界の人々は ただ乗り をしてきた

つまりそれがトランプ大統領とその背後のアメリカの支配層たちの実直な見方である

つまり アメリカというのは 人類が成長するための公共財というものを提供してきたのだという説だ

多分それは正しい 私たちは 各町においてインフラというものは当たり前に使っている

電気ガス水道通信 道路 何もかもだ そしてそれらを税金という形で担保する そのお金を通じて いろいろな公共財 を直すということやって

国家になるもの 自分の人生を構築してきたのだ

それを全人類の規模でやってきたのはアメリカだという主張 これがアメリカから湧き上がっているトランプ大統領が これを言った

いろいろ アメリカは確かに戦争を仕掛けた ディープステートだか ネオコンだとか それはもちろんあるだろう

しかし トータル として第3次世界大戦には とりあえずなっていない

それを引き起こそうというのが いわゆる ディープステートのエアコン イギリスの守旧派 悪魔教 ヨーロッパの支配層

何でもいいが好きなように呼べばいいが少数の人たちだ

それらは 私たちがアメリカはこれから 対峙するとトランプ大統領が言う

その返すカタナでしかし あなたたちはアメリカが提供した50年以上提供した公共財 を使って文明国に今なろうとしている

そのことに対して もう少し自分たちの役割分担をしてくれと言っているわけだ

あなたは町内会の会員であろうか そうであれば 町内会に送る やらなければならないこと 支払わなければならないこと お金 そうしたものにおける経験があるだろう

アメリカの言ってるのは 単純に言えばそういうことだ

なぜ我々だけがこの広範囲な地球というもの 我々だけが命をかけて責任を取らなくてはいけないのかということに対して

ついに 抗議を強く 言い始めたということに他ならない

アメリカの内部の普通の人々の仕事を捨ててまで 放棄してまで

なぜ他の外国を儲けさせなければならないのだとトランプ大統領は強い口調で言った その通りだ

つまり 我々 地球という表面上の上に住んでいる いわゆる はらから 同じ人間だ

貧しい地域もあれば 豊かな地域もある しかしそれらの地域 貧しい地域も時間が経てば 基本的には普通になっていく 豊かになっていく

そしてそれらの 基本システムというものをアメリカが提供し 守ってきたという歴史

中国ではない アメリカがこれを提供し 守ってきたのである

そういったことを きちんと教えるような教育が世界の各国にはない

私はアメリカのすべてがいいだとか言わない アメリカにも当然問題がある

問題のない国や人はいない だがそのことでも アメリカというものにもたらされた そして今の現代文明をここまで引っ張ってきたということの結果は評価しなければならない

今は人類の転換期における それは 誰かに権威にアメリカにもたれかかればそれでいいという時代から

それぞれの人々が自分でできることを自分でやって

そして自分の足で歩いて行きなさい という独立独歩の世界に本当に変わろうとしているということ それに他ならない

何も かっこいいことを言うつもりはないけれども 我々はアメリカに確かにもたれかかりすぎていた

その視点は持つ必要がある もちろんこの概念に対して反対の 考え方もある だが

それらはまず アメリカというものがあってこそ 出てくるような考え方であって単独では出てこない

ロシアも中国も そして我々日本ですらも大きな意味においては この現在の4回目の文明に寄与していない

つまり ここまで大きくしていない

問題のある文明 ばかりだったし マイナスのところも多かっただろう

しかしその批判ばかりするあなたはここから出て行きなさい そしたら この文明の外に出て行って 自然の中で真っ裸で何も持たずに暮らしなさい

それがそれを言う資格なる者たちだ それができないのに 現代文明の恩恵を扱っているのに

そんな出来もしないこと 一方的に誰かが悪いということを自らの責任を全く認めずにそんなことを言うことは許されない

いろいろな考え方がある それを今回最後の段階であなたたちは私は捉えなければ 使わなければ理解しなければならないのだ

ということ 私 いつもこんなことばっかり言ってるがそれを言うのである


　　測定者たちは協議する


終了