3590 - ユグドラシルドジャンクション

2025/05/03 (Sat) 18:10:38

2025_503_土曜


その場所はある程度 特定された場所で

ある意味 特殊な地場のスポットにはなっている

だからあのミステリーサークルの痕跡の10%くらいは実は UFO の跡もある

はじめに サークル現象は大昔からあると言った

しかし 昔ははっきりと 印が残る麦畑 がなかったものだから

せいぜい 草むら が 奇妙に倒れているといったくらいの現象だったようだ

今夜は微笑ましい話題で失礼する

しかし ミステリーサークルという現象 一つとってみても

その判断は人により様々だ

ましてや テレビで 結末が どうなったかは知らないが

多分人間 の仕業で終わっているのではないだろうか

人間の狭い了見で決めつけてしまうことは多くの可能性

世界の広大さを忘れてしまい

つまらない世界に突き進んで行ってしまう

3月3日を過ぎると いよいよ地球にとっても人類にとっても 正念場となる

この 何日かの間に私の使命もほぼ 明らかにされてきた


　　以下次号


ーー記事開始

　トランプ米大統領は1日、公共ラジオNPRと公共テレビPBSに対する政府からの資金を打ち切るための大統領令に署名した。トランプ氏は自らに批判的なメディアを「偏向報道」だと敵視し、圧力を強めている。

　発表によると、NPRとPBSは米公共放送機構（CPB）を通じて年間数千万ドルの政府予算を受け取ってきた。ホワイトハウスは「納税者のお金を使って、左翼的なプロパガンダを助長している」と批判した。

　NPRとPBSは米国を代表する二つの公共放送局だ。PBSによれば、公共放送全体の予算のうち約15%は政府からの資金で、残りは視聴者からの寄付などで賄っている。

　今回の措置で、ただちに経営に影響が出るかは不明だと報じられている。政府資金が止まれば、小規模な地方局が大きな影響を受けるとの懸念も出ている。

　ホワイトハウスは発表文のなかで、NPRやPBSは共和党への批判的な報道が多い一方で、民主党には肯定的な姿勢が目立つと指摘。子ども向け番組でトランスジェンダーなどのテーマを扱っていることも不適切だとしている。

　トランプ政権は発足以来、メディアとの対決姿勢を鮮明にしている。AP通信に対しても、メキシコ湾を「アメリカ湾」と表記することを拒んだことでホワイトハウス取材から締め出し、裁判に発展している。

ーー終了
●

国民の税金を使って反政府の活動をやるということは NHK も全く同じ構造を持っているが許されない

なぜならば 国民は右 左 様々な思想 これを持っている 特定の思想の側に偏る 報道 言葉を出すことは許されない

NHK は左の後は中間北朝鮮 リベラル いわゆる 奴隷制度を支配する側 そうした側に寄り添って言葉を出している

が彼らは許すべきではない 受信料 というものに関する自由裁量権は国民に戻すべきだ

アメリカにおいての公共放送が徹底的にアンチトランプの放送をやっていたということそのものはどう考えたっておかしい

誰から金をもらってるのかという話だ NHK は国民から金をもらっているならば国民の 右 左 すべてに受け入れられる放送だけを流さなくてはいけない

特定の思想に偏ったものを入れる 放送することは絶対に許されない 昨今のクルドがどうのこうの番組に関しても徹底的に偏向していた

ああいうことを これからも彼らは当たり前の権利として続ける

国民への教導だとか教育だとか と称してこうした奴らを全て認識的に 皆殺しにしなければ 我々の新しい世界 の到来 第一歩 ありえない

生物学的に何とかすることはできない だが認識的に消し去ってしまうことはできる この概念は決して忘れないでほしい

○

ーー記事開始

岩屋「中国人観光客向け人間ドックを税金で開設してる」
https://twitter.com/i/status/1918236790890369469
動画
ーーーー
岩屋という人は元々保守だったが、いったい何があったのだろうか？
別府市青山出身ということは、支援者が外国人の可能性が非常に高いということだな

中国人向けに作ってるなら他の外国人を差別してることになるからダメだろ。

一切の保険や補助金無しで費用の全額を負担させるんなら、税金使って建てても元は取れるだろうけど、絶対そうはならないだろうな。

こいつはあらゆる面で中国人だけの優遇をやっているけど
党内から批判の声は上がらないのか？

質問に答えてないし
ーー終了
●

岩屋という男は高校の時から 孫正義と痛感の中だったので中国に魂を特に売り渡してしまっている男

洗脳されてしまった男だと判断できる彼は 俺が日本を変えるんだ みたいな形でリベラルを自称しているが

この場合のリベラル というのは 日本国民の全てを中国に奴隷と生贄として差し出して自分だけが

つまり 岩屋一家が利益を得るという形のリベラルだろう 日本の中で 自由と称して そうではなく

自分のところにお金と権益を集めることこそが リベラルだと称する政治家や文化人 もどきが多すぎる

彼らは口だけで喋っているだけだ 彼らは 機械をパタパタと動かしているだけだ

何かを使役 搾取していなければ生きていられないのが彼らだ 綺麗事ばかり言う

そういうものとして私たちは見つけ出し始末して清算して 決別しなくてはいけない 本当の最後のステージに立っている

○
ーー記事開始

英防衛産業の複数の企業が社員に、中国製の電気自動車(EV)にスマートフォンを接続しないよう求めたと英メディアが相次いで報じている。中国製EVを通じた情報漏洩（ろうえい）リスクへの警戒心が英国内で強まっている。

英紙ガーディアンは一連の報道を受けた解説記事で、「EVはハッカーに食い物にされる可能性がある」という専門家の指摘を紹介した。EVにはマイクやカメラ、インターネットに接続するWi-Fiが備わり、ハッカーにとって「データを収集する機会が多い」ためだという。

EVの通信機能は本来、メーカーが運転操作などに必要なソフトウェアを更新するためのもの。日進月歩の技術革新やエラーの修正に柔軟に対応でき、購入者にとっても車を整備工場や販売店に持ち込む手間が減る利点があるとされる。

しかし、この通信機能が悪用された場合には、EVに接続したスマートフォンやタブレットから情報が盗まれるリスクを伴うという。

米国や日本など多くの国のメーカーがEVを製造する中で、中国製EVからの情報漏えいが特に警戒されているのは、中国には国家の情報活動への協力を企業に義務づける2017年制定の国家情報法があるためだ。

また、英国では近年、17～34歳までの若い世代を中心に中国製が「手ごろな価格で買うことのできるEV」として人気が高まり、2030年までに英EV市場の4分の1を中国製が占めると予測されており、情報漏れへの懸念が強まる背景となっている。

ガーディアンの取材に応じた専門家は、防衛産業のような機微に触れる情報を扱う企業の社員や政界、政府に関わる人々は「思慮深く行動すべきだ」と警鐘を鳴らしている。

ーー終了
●

これは 電気自動車だけの話ではなく 中国製のすべての製品は バックドアが付いてると最初から疑わなくてはならない

中国製造の半導体は基本的にはハードウェア チップでバックドア つまり インターネット回線を通じて

中国の関係者がそのハードウェア チップを使ってる製品を勝手にリモートコントロール 支配 のっとってしまうということは可能だ

少なくともそう言われているしそうだと判定する 中国はなかなか tsmc をこれを攻略しないのは

自分たちがいざ 何かをやろうとしたら tsmc I NVIDIA から供給されている半導体チップの中に これらのバックドアがあるからやろうにもできないという情報すら流れている

しかしこれはおそらく ブラフではないかと捉える この世界は騙し合いだ 騙されたものが ちょろい という言い方だ

私は悪いとは言わない しかし ちょろいのだ いずれにせよ 中国という韓国 北朝鮮という あの儒教圏域という考え方

対等な人間を絶対に認めないという あの考え方 人間に 順番をつけて下の者は奴隷として生贄として使っていいのだという考え方

あれらを持つ 勢力を人間 世界の 前面に立たせることそのものは人類及び地球という存在の自殺 死滅を意味する

それだけは決して許してはならないという強い決意を持つことだ

○

ーー記事開始

SNSと密漁

以前、筆者が執筆した記事【中国SNSで「外免切替」“攻略”法が拡散？　日本人が知らない「中国人と運転免許」実態とデマ】（関連記事参照）でも紹介したが、

中国のネットには「攻略」と呼ばれるコンテンツが多数ある。 コスパのいい化粧品はなにか、よく効く医薬品とは、

日本旅行で行くべき場所と注意点、海外不動産の購入方法などなど、知りたい情報についてまとめられた記事や動画を意味する。

ドウイン（中国版TikTok）やネット掲示板、動画投稿サイト、旅行情報サイトなどあらゆる場所に「攻略」は掲載されているが、

特に人気が高いのは中国版インスタグラムこと「小紅書」（RED）だ。 REDで「日本　赶海（潮干狩り）」と検索すると、

多数の情報が出てくる。実用性の高い情報が多いのが「攻略」の特徴で、潮干狩りに適した大潮の日程をまとめた投稿もあるほか、

潮干狩りスポットの紹介など投稿は多い。 さらには「カキが山盛り収穫できました。一緒に行きたい人はコメントして」との書き込みもあれば、マテ貝が住む穴に塩を入れると飛び出すといった豆知識もあった。

在日中国人だけではなく、旅行者に対する紹介としての書き込みもある。中国人の旅行はかつて買い物中心だったが、団体旅行から個人旅行にシフトし、リピーターも増える中で、

ちょっと変わった体験を楽しみたいニーズが高まっている。日本での潮干狩りも、その一つなのだろう。

また、投稿を閲覧していると、山盛りの収穫を誇っているものも多く、本人はなんとも楽しそうである。

「攻略」に書かれているとおりにやっていると、気づいたら密漁していたケースは多い。 もっとも報道で取りあげられた場所の多くは長年、密漁問題に悩んでおり、中国語で警告の看板が立てられていることも多いだけに、それが目に入らなかったとの言い訳は苦しそうだ。

遊び感覚での密漁が多いと報じられているが、では、商業目的での密漁はないのだろうか。

大量に採った海産物を個人間で売買することは行われている。在日中国人のグループチャットで、「こんなにたくさん貝が取れたのだけど、欲しい人いる？」といったメッセージを書き込み、販売するといった手法だ。

中国のスマホ決済は高度に発展しているため、欲しいと手を挙げる人がいればチャット内で送金が完了する便利さもある。

https://news.yahoo.co.jp/articles/c0e23083ce7fc017f348b4731e05e8d9f81e544b?page=2
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ーー終了
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こいつらをはびこらせれば地球の全てが盗まれるだけだ 彼らは育てるということを知らない

取るだけだとって自分のエゴの拡張に使うだけだ 代金を一切 支払わない

今まではそれらは見逃されてきたけれども それがもう 見逃されなくなった

これらのオカルトな設定が本当だとした時にでは代金をどこから徴収するのかということを考えたら

中国人の中で それが絶滅に近いほどの人口消滅につながる動きが発生するかもしれないと私は今 言っておく

そうかもしれない動きが起きる場合においては この 他者の
から奪うことに対する代価の支払い

これを感謝という言葉で言い換えてもいいが それだけではだめで

何らかの行動の転換としての現状 つまり つなげるための環境保全するための未来につなげるための行動をしているか この地球 世界に何かを還元代か支払っているか そうしたことを見ているわけで

中国人はそれを一切やっていない 彼はただひたすらに増殖し地球なる全ての領域から奪うだけだ

この潮干狩り 云々にしても そこを一生懸命育てている現場の人々の苦労 これらにも代価は支払わない 彼らは奪うだけだ

上から下まで奪うだけだ

そうしたことの指摘をすれば 差別だと言われる 強盗や泥棒や 犯罪者を擁護すれば それで素晴らしい世界だと言われる

これが今までのおかしな愚かな 言論 認識空間だった おかしなものはおかしいなと言わなければならない

少なくとも 本当はこいつらをすぐ逮捕してぶち込むような法律 制度を作るべきなんだが

そうすると 中国政府は自国の国民が特別な存在だと勝手に決めているのでガタガタと言い出す

日本の親中派議員たちに圧力をかけ出す あらゆる 意味で 日本は なめられてる それは私たちがおこらないからだ

従ってばかりいるからだ そうしたことを時々は振り返れと私は言う

○
ーー記事開始

【シリコンバレー=中藤玲】米アップルは1日、トランプ米政権による対中追加関税によって2025年4〜6月期に9億ドル（約1300億円）のコストがかかると明らかにした。同時期に米国で販売するスマートフォン「iPhone」の生産は中国からインドに切り替えると表明した。

同日発表した2025年1〜3月期決算は、売上高が前年同期比5%増の953億5900万ドル、純利益は5%増の247億8000万ドルだった。1株利益は1.65ドルで、売上高とともに市場予想を上回った。最大1000億ドルの自社株買い枠を追加し、増配も発表した。

アップルは米国で販売されるiPhoneのほとんどを中国で組み立てており、米国の対中追加関税によるコスト高が懸念されていた。

1日の決算説明会で、ティム・クック最高経営責任者（CEO）は関税によって4〜6月期に9億ドルのコストが増えると明らかにした。同日の米株式市場の時間外取引でアップルの株価は一時、終値に比べ約4%下落した。

クック氏は「4〜6月期に米国で販売されるiPhoneの大半はインド製になり、タブレット端末『iPad』などのほとんどはベトナム製になるだろう」と述べ、サプライチェーン（供給網）の抜本的な見直しにも言及した。米国外で販売される製品の多くは引き続き中国で生産する。

25年1〜3月期のiPhoneの売上高は前年同期と比べ2%増の468億4100万ドルとなり、市場予想（458億ドル）を上回った。米調査会社IDCによると、アップルは関税に備えて米国や他地域の在庫を積み増しており、25年1〜3月のiPhoneの世界出荷台数は前年同期比で10%増えた。

地域別売上高では、香港と台湾を含む中華圏が前年同期比2%減だった。人工知能（AI）搭載の遅れから、中国メーカーとの競争が激しくなっている。

他の地域は好調だった。日本が前年同期比17%増、米州は8%増、欧州が1%増、その他アジア太平洋地域は8%増だった。

製品別では、パソコン「Mac」の売上高は前年同期比7%増、iPadは15%増だった。腕時計型端末「Apple Watch（アップルウオッチ）」などの周辺機器は5%減だった。

アプリ販売や音楽配信などのサービス部門の売上高は前年同期比12%増の266億4500万ドルだった。全体売上高の3割弱を占め、iPhoneやMacなどハード製品の成長減速を補ってきたが、アプリ販売サービスを巡ってはビジネスモデルに逆風も出ている。

欧州連合（EU）の執行機関である欧州委員会は4月23日、巨大テクノロジー企業を規制するデジタル市場法（DMA）に違反したとして5億ユーロ（約820億円）の制裁金を科すと発表した。米連邦地裁も4月30日、アップルがアプリ内課金で外部決済を認めることを義務付ける裁判所命令に違反したと認定した。

アップルはDMAや米連邦地裁の命令に対応することで、アプリ開発企業からの手数料が減ってサービス部門の収益に影響が出る可能性がある。

ーー終了
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この動きはあくまで 米国 内部で販売している iPhone これの生産を中国連 インドに切り替えるというものであって 中国 本体に Apple の関連の製造会社は残る

つまり 中国に雇用は残るし 若干の売り上げが入ってくるということでもある これを0にしなくてはいけない

しかしここからが問題だ 我々は中国という あの地域を徹底的に弱体化さしなければならないのだが

急に それをやると中国の内部から大量の経済難民 犯罪者が外側に特に日本に大量にやってくる

それに対する対処ができていない 日本の親中派と言われているものはそれを引き合いにして だから我々は中国と仲良くやってそうした事態を避けるために動いているのだともっともらしいこと言う

が 私の目からすれば彼らは ただ単に 利権を求めて 金の匂いのするところに 共産党の役員に繋がってるだけだ

彼らの言い分は無視してしかしこの iPhone を含める全てのものを中国からどんどんと 引き抜いて彼らの雇用をゼロにする これは本当に正しい

中国共産党がやってきた中国 国民を食わせてやっているのは自分たちなのだからこそ自分たちは永久無限に中国 国家の王としていられるのだという理屈を破壊するためには それをやらなければならない

だが 中国は金を持ってるソ連とは違うのだ いわゆる 引き抜かれた分を海外の他の地域で中国製の何かを販売することによって金を得ようとする

これらの全てを 潰し 切れるわけ やない いたちごっこ だ 時間をかければ どちらが勝つのか 短期的には中国なのだが 10年を超えると中国は負けていく

この辺りのタイムスケジュールを 日本人は世界中の地球人を知っておくべきだ 中国の少子高齢化と人口消滅というのは中国を支える 内部の生産 人口 年齢というものを0に近づける

これが極大点になってくるのが 34年 35年あたりだこれを超えると中国は さらに貧乏 国家にどんどんと転落する

その前までに海外に生産拠点であるとか金融における財産を築き そして 外人に働かせてその上前をはねる

金融 国家への変身を中国は目指す 搾取 国家の誕生だ そうしたことを もはや 許さないと決めているのが 地球 なのだという言い方をしておこう

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ーー記事開始

訪日外国人客（インバウンド）の急増により、成田空港（千葉県成田市）の入国審査でこれまでにない混雑が起きている。500メートル以上の行列ができ、待ち時間は新型コロナウイルス感染症の流行前より悪化して、しばしば2時間を超える。政府は訪日外国人客を年間6000万人に増やす目標を掲げるが、入管職員は「職員を総動員しても追いつかない」と悲鳴を上げている。

　4月中旬の夕方、成田空港の第2ターミナルの通路は、入国審査待ちの人々でごった返していた。国際線を中心に2分に1便のペースで旅客機が着陸し、外国人が次々と押し寄せた。

　行列は遅々として進まない。多くの人は口数少なく、ぐったりしている。

　天井を見つめる初老の男性、泣く子をあやす母親……。いらいらしたような中国語や英語が飛び交い、「あと、どれくらい？」と警備員に詰め寄る人もいた。

　2022年10月に新型コロナに

ーー終了
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西尾 は30年前に日本は ハワイ以上のハワイになると言った これはどういう意味なのか

日本人のモラル 規範がぐちゃぐちゃになって そして ハワイのような観光立国 でなければやって行けないような愚かな国に落ちてしまうということを 西尾は30年以上前に予見していたまさにそうなっている

日本の国力が下がり 円安になり 外人が今まで戦争敗戦後から たった今までずっと貯めてきた 80年間の日本国内での宝物 貯金と言われているものを味わい尽くす と言いながら

奪い尽くすためにやってきている 特に 中国人は泥棒するため 朝鮮人は泥棒するためにしか来ていない

ビジネスをすると言いながら この80年間のさらにもっと言えば その前からの蓄積をただ 盗むためだけに来ている

日本に何かを貢献しようという気はさらさらない人たちが 日本の中に入って住み着こうとしている この事実はあなたは知らなければならない

ただの観光で帰っていくのならいいだが帰って行かない者たちは日本から奪い取ることしか 本当に考えていない

そうしたことのせめぎ合いが これから我々日本人の中の強い義務となる

彼らに好きな顔させてはならない この国は我々が血を流して守った国だ

この国は人類世界の中で 白人 支配という当たり前の概念を破壊した者たちが住んでいる国だ

あれが起きなければ人類や 今だ 白人にずっと 支配されたままの三角形の支配 構造における 搾取と奴隷のカースト制度の地球という名前の 惑星として続いていた

そうしたことを変えたのは私たち日本人だ これを私はあなたに何度も言う

あなたは外からの言葉で これらの概念 そのものが結果として生み出された これらの自由解放 自由性への獲得 その接近 が私たち日本人によってもたらされたということを気づかせないための

権威をベースとする ステータスをベースとする儒教 圏域 優生主義者 ユージェニックス そして宗教 ありとあらゆる 権威を持って人々を縛る者たちから出る言葉 をただ受け入れて

自分で自分自身の作った言葉の 檻の中に 喜んで入って内側から鍵をかけて けっして外に出ようとしない

臆病なあなたは今ここで気づかなければ行動 変えなければならない あなたは生け簀にいる

その中の生贄のその辺のイワシだ 私も 似たようなもんだ

が少なくとも私は いけすの網があるということに気づいた あなたはその網があるということにすら気づいていない

今はその網は引き絞られつつある 収穫の時がやってきている 私は逃げる いや 戦う どちらでも離れるという意味では同じことだが

あなたはどうすると 地球から問われている 強く これ私はこれからも何度も言うのだ

○
ーー記事開始

トランプ米政権は２日、中国から輸入される少額貨物に対する関税免除措置を終了した。

Temu（テム）やSHEIN（シーイン）といった中国の格安オンライン通販で衣料品や日用品を購入する米消費者に広く影響が及ぶ見通しだ。

　　トランプ政権は申告額が800ドル以下の場合に関税を免除するいわゆる「デミニミス（非課税基準額）」ルールについて、合成麻薬フェンタニルの原料を米国に送る手段として悪用される恐れがあると主張。

トランプ大統領は先月、中国・香港からの少額貨物が関税を免れる抜け道を塞ぐ大統領令に署名した。

　　トランプ氏はデミニミスについて、規模が小さい米小売店を犠牲にして中国の電子商取引プラットフォームを利しているとの見方も示した。

４月30日の閣議でもデミニミスに言及し、「わが国、そして中小企業に対する大規模な詐欺行為であり、われわれはそれを終わらせた」と話した。

　　今後は中国・香港からの荷物に120％の関税、または一定額が課される。一定額の場合は100ドルから始まり、６月１日からは200ドルに引き上げられる予定。

米消費者は引き続きTemuやSHEINなどから商品を購入できるが、関税を踏まえた小売業者の値上げで価格は上昇する見込みだ。

　　トランプ政権の経済政策や関税措置を巡る疑念が米国民に広がる中、今回の変更が実施される。購買行動に混乱が広がれば、ホワイトハウスには中国と取引して貿易障壁を下げるよう求める圧力が強まる可能性もある。

ーー終了
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この動きも NHK は徹底的に批判的に捉えていたトランプ大統領が 消費者のために 良くならないということやっていた

ところが ガタガタ言ってるのは都市部だけであって ベルト地帯というか田舎のアメリカ人たちは 自分たちの仕事を奪ったのは中国であるという はっきりとした認識を持っている

そして中国を利用して自分たちから仕事を奪ったのは いわゆる民主党 関係者のエリートと称するようなやつら

クリントンからどんどんと アメリカという国が失われていったが こいつらであるということを理解している

だからトランプ大統領がこうした 活動を行い そして物価が多少高くなってもベルト地帯の連中は少なくても 現時点においては トランプ大統領に対する支持を変えることはしない

それほどにアメリカは普通の人々は傷つけられてしまったということを理解するべきだ

そして アメリカの中に この郵便小包を使ったフェンタニル 麻薬を運び込む奴らがいる

中国はこれに 大々的に協力している中国自体がやってるものもある そうしたことを見逃せということそのものが間違いだ

だから トランプ大統領のこの中国と そしてその関係者におけるとにかく 麻薬取締りをベースとした この国際郵便 への税金の免除というこの動きは絶対に正しい

○
ーー記事

中国で倒産した企業家の末路
https://youtu.be/7BDvOVgUL3s?si=Gf1OQxk0uSVAlaDW

ーーーー

「給料が払われない」　中国各地でストライキ相次ぐ

2025年5月1日283

　米中貿易戦争の激化と中国国内の景気低迷の影響を受け、最近、中国各地で賃金未払い、労働者の権利保護要求、ストライキなどの事案が相次いでいます。

その結果、企業の資金繰り悪化や経営難が深刻化し、社会的な矛盾も一層浮き彫りとなっています。

　浙江省桐郷市の烏鎮では、大規模な労働者による抗議活動が発生しました。生迪光電科技股份有限公司は、2024年初めから数か月にわたり給与を支払っておらず、

4月28日には約1,000人の従業員が工場でストライキを行い、翌日には烏鎮鎮政府前で集団抗議を行いました。従業員たちは、未払いの賃金の早期支払いを求めています。

https://youtu.be/MP9lRprYDR8
動画

　従業員によると、1月以降3か月間も給与が滞納されており、長期的な不満が限界に達した結果としての行動だったといいます。

ある従業員は取材に対し、「給与はすでに半年も支払われておらず、会社は政府にも多額の借金があります。とっくに倒産していてもおかしくない状態です」と語りました。

また、近年多くの工場が赤字経営に陥っているのにもかかわらず、政府が企業の倒産を認めないことが、状況をさらに悪化させていると指摘しました。

　会社側は、仕入先からの訴訟により銀行口座が凍結され、給与支払いが困難な状況であると説明しました。しかし、従業員たちはこの説明に納得しておらず、明確な支払いスケジュールを求めています。

　企業信用情報サイト「企査査」によると、生迪光電はすでに「被執行人」に指定されています。裁判所の判決に従っていない金額は約1,689万元（約3億6,000万円）にのぼります。財務状況はすでに危機的といえます。

　ストライキは4月29日にも起こりました。しかし、政府や企業側からの正式な対応はありませんでした。ある労働者は、「鎮政府は全く出てこない。

それどころか、十数人の労働者を連行しました。私たちは犯罪者ではない。当然の権利として自分の血と汗の結晶である賃金を求めているのです」と憤りを語りました。


https://www.visiontimesjp.com/?p=49194
記事が長いので 割愛しました 本文 参照したい人はアドレスを踏んで直接いってください
ーー終了

これら 中国内部の不景気というのはこれからさらに拡大する いわゆる 我々は中国の AI であるとか 半導体であるとか電気自動車とかロボットだとか

おしゃれなところのニュースばかり 見させられるようにしているが中国を実際に支えているのは こうした 日用雑貨であるとかいわゆる 生活必需品であるとか

消費財の生産工場 施設で働く人々や企業である それらの仕事が全部失われつつある さらに減るだろう

中国はもちろん 過剰生産を含める 在庫 世界中に販売するということを通じて世界の市場を奪うということしか これからもや ら な い し それを強化するが

基本的に それでも内部の失業者 この動画に見られるようなものを吸収することはできない

いずれにしてもさらに不満を持つ人々が では 中国 中央政府に対して何かできるか 何もできない

弱い者から死んでいくだけだ 中国はこれらの暴徒鎮圧に関する様々なノウハウをもう手にしている

ドローンを使った催眠ガスを頭上からまくだとかそうしたことは言ったと思うが

ありとあらゆる 暴徒 鎮圧においての手段を持っている そして一旦 暴れたような人間はどこかの施設に本当に隔離して

そしてそこで 行方不明になったり 人事不肖になったりしている もちろん 内臓を抜き取って販売しているのだろう と判断する

あなたたちは 中国に対して甘い目を やりすぎていた彼らの中は恐ろしい 本当にリアルに

こうした恐ろしい人間が人間をものとして扱う部分が強くあるのだということを知らなければ

彼らの拡大というものを喜ぶ 左側の連中の言説がいかに人類全体を滅亡の側に引き寄せているのか

ということに気づかなければならないのにそれに気付けないままの自分で死んでいく

最終的に私たち日本がやるしかない おそらく 普通に考えて 米国も中国もダメになる 潰しあうから

その状況の中で私たち日本がこれら いわゆる 頭の上に乗っかっていた 重しが消える

我々がどうやって次の新しい世界で伸び上がっていくか ということを今準備しておきなさい という 示唆が下されている

のだということを 私はあなたに勝手に何度も言う

ーーー記事

この記事の3つのポイント
中国政府の支配が及ぶ日本企業を洗い出し、業種を調査
数多くの中国資本の太陽光発電が日本の防衛拠点近くに
日本企業の中で「脱中国」の動きが出始めている

中国による「日本侵略」は始まっていた──。日本企業の支配構造を調べると、中国政府の手がすでに日本国内に及んでいる事実が浮かび上がってきた。

中国政府が2023年中に1％以上の支配力を持っていた日本国内にある企業は合計303社。ここから中国企業日本法人と中国人が経営する企業などを除くと217社。

さらに中国以外の国の日本法人を排除すると162社。残る日本企業の中で、16社（海外日本法人4社も含めると20社）と多かった業種が太陽光発電だった。

運営する太陽光発電所の位置を地図アプリ「グーグルマップ」で一つひとつ調べる中で、ある共通点に気づいた。

それが下の日本地図。赤色の点が中国支配のある発電所で、黄色の点がその近隣で見つけた自衛隊関連拠点だ。

拠点の10km圏内や複数重要拠点のほぼ中央地点など、「恣意的」と思われる近い位置にあった。

https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00742/050100006/
ーー終了

この記事は有料記事 なのだが アドレスをたどってここにある グラフィックを見て欲しいとは言う

自衛隊関連施設 そして トヨタの研究所に近いところに 中国関連の太陽光や風力の施設がわざと 建てられている

これは何を意味するのかといえば私は以前いったがこれらの施設のどこかに中国からのミサイルを誘導するための 誘導ビーコン発生装置を設置された時に

こうした研究所は即座に破壊されるということ 施設も そして もう1つは これらの施設に何らかの電磁波を含める様々な盗聴システムが設置されていた場合

日本の防御態勢は甘いから 何から何まで中国に奪われる可能性が高いというか もはやそういう状況になってるのではないかと 私は非常に疑う

中国は盗ることしかしない 韓国もそうだそういう連中に対して友好だとかどうだとか言っている連中というのは日本の敵であり 売国奴であり

そして人類の敵なのだという ことの理解をどうしても持ってほしい

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ベラボーマン　wikipedia

昭和40年代の高度成長期の頃の日本を背景にしたノスタルジックな世界観を舞台に、腕や足はおろか首まで伸びる異色のヒーロー「ベラボーマン」を操り、悪の科学者・爆田博士率いるロボット軍団と戦うヒーローアクションゲーム。製作には『源平討魔伝』（1986年）を作成した通称「源平プロジェクト」が携わっている。入力デバイスは8方向レバー1本と前述のベラボーマンボタン搭載のトリガーが2つである。

全32面[注釈 1]。任意スクロールのアクションステージと強制スクロールのシューティングステージが存在し、それぞれで操作が異なる。アクションステージは長いマップもあれば、ボスキャラクターと対戦だけのステージ、アイテムが多く配置されているボーナスステージのようなものなど様々。

いずれのステージにもベラボーマンには体力ゲージがあり、敵の攻撃・体当たりを受けることにより減少し残量が無くなることでゲームオーバーとなる。クレジット（通称：銀の力）投入によりその場で体力が回復し、継続プレイが可能。

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コメント

私は人類世界に前もって クリエイターと言われている人たちに何らかのヒントというか サインがインスピレーションの形で 彼らの脳の中に降ろされている

また 彼ら自身が高いエネルギーを持ってよりレベルの高い情報 領域にアクセスしたことによって何かをおろしてくる

本来は 言語化されていないものではあるが 脳の中で翻訳した時にひらめきであるとか発想 気付いた などの言葉で表される何かを自分たちの仕事の中に出してくる そういう概念を言った

クリエイター そして今は ゲーム関連のことをやっている これはもう少し続けたいのだがわからない

いずれにせよ 既存の常識の中で 言葉というものがある そしてその言葉を 私たちは今まで こうした言葉を聞けば このように解釈しなさい という概念でそれを認識し世界に当てはめる

世界はそういうものだと決めながら前に進む

だが例えば ゲームの世界で このベラボーマンと言われているものはそれらの概念を後でひっくり返すという面白い構造を持つ

私はこれらの 認識の あ そうだったのかとでも言える 消費者に対する 騙しというか ひっくり返しというものが

既存の常識における当たり前で考えもしなかったことが実は裏側があった だとか 実は深い意味があった だとか 実はひっくり返すことができるだとか

様々な可能性を持つものだということ こうしたゲームの形で示唆するものではないかと 実は疑っている

このゲームの中にいる ブラック ベラボーマンと言われている 存在はべらぼうマンの宿敵 ライバル 敵といった形で 前半は登場するのだが

最後の最後の本当に最後の時に実は彼に対して訓練を稽古をつけていた アルファ 遊星人と言われているものの変身した姿 そんな設定だったと思う

そうしたものであったことが明かされる つまり 前半の戦いを通じて ブラックベラーボーマンが去っていた時に

覚えていろよ ということを発声するが これは喧嘩に負けた男が負け惜しみで言う 覚えていろよ という音 概念ではなく

実は今の戦いのやり方を覚えていろよ、今の訓練を覚えていろよ 後で役に立つという意味であったということが本当に最後の最後の最後で明かされる

それはつまり 最後のブラック ベラボーマンの登場の時に彼はいわゆる 主人公の ベラボーマンにパワーの源のおにぎりというアイテムをたくさんくれるのだ

ここで私たちは1時間近くかかる このクリア それが間近であるということを理解し

尚且つ この1時間近くあるゲームの中で繰り広げられた ベラボーマンの物語が 彼自身に対する成長を促すものであったと初めて理解するのだお笑いではなく

私たちの 既存の常識というのは 見た目のグラフィック やおもしろおかしき ストーリーなどによって勝手に脳の中で作られてしまうが

しかし そうしたものの奥底に実は その消費者をそれを観測している者たちの魂の進化への扉のノックを叩くノッカー

それを叩く 意志力 そのようなものが隠されているのではないかと 私は勝手に考えている

https://youtu.be/j58at_NzfPM?si=xuTAqvY6tu2tX9ib

ーーー記事
与野党は3日のNHK番組で、選挙時の交流サイト（SNS）対策について議論した。誹謗中傷や偽情報の流布で選挙がゆがめられかねないとの懸念から規制が必要だとの意見が相次いだ。

自民党の逢沢一郎氏は、SNS活用のプラス面にも触れながら「限られた選挙運動期間に対処するため、即刻削除に対応できる制度設計に答えを出したい」と言及した。

立憲民主党の大串博志氏は他国の導入事例を踏まえ、第三者のファクトチェックが必要だとの認識を示した。「プラットフォーム事業者の責任も大きい。アルゴリズムを使い、過激で考え方に同調するものをどんどん流してくる」と語った。

4月に施行された情報流通プラットフォーム対処法は、削除要請を受けたSNS事業者は投稿者に連絡してから7日間反論がなければ削除できると規定。

選挙に関しては特例で回答期間を2日に短縮したが、即日の削除規定ではないため、拡散の防止に実効性を欠くとの指摘がある。

ーーー終了

この言論弾圧の動きというのは非常に都合よく考えれば 例えば 中間北朝鮮と言った 適正 国家が

ボットなどを使って日本の中の言論 分断 日本国民の分断を仕掛けるということに対して 即日 削除 即削除という制度設計という言い方はできるがそうではないだろう

基本的に何を悪で何を良いとするのかを少数のしかも 既存の 今この瞬間の政治 政党を含める 支配層が決めるという設計になっている

彼ら 議員というのは自分たちの 飯の種である その職場を追われることを一番恐れている

この件に関しては自民党も 立憲民主党も 保守 偽装 保守 そしてリベラル 共産主義者 これも依存はない

いわゆる民の国民の声を圧殺 することで自分たちの議員としての経歴が長く 継続すれば それに越したことはないということで 彼らは共闘する

対立するようなところを見せることはあるかもしれないが基本的には 言論弾圧を進める

これはもちろん 少し前に 岩屋が中国の偉い人やらと どうのこうのとくだらないことを言っていたが

中国の偉い人とやらは 岩屋に対して 言論弾圧をせよと明確に言っていた

つまり 中国を批判するようなことは許さない 中国を賞賛 賛美 礼賛 せよ ということを明確に強く 命令した

求めたのではなく 命令した

そしてこの SNS の選挙に関わるもののみ的なことを言っているが これは即座に 全ての言論弾圧 全ての領域の言葉の流通に適用するものになる間違いなく そうなる

では私達はどうすればいいのか それこそ本当にみんなでテレグラムを使うだ とか

しかし テレグラムを使ったところで大きな広がりを持つことはない

そしてもう一つなのだな 言論弾圧を防ぐために というが これは基本的には Twitter X をポスト 弾圧したいということに他ならないのだ

日本の法律でこの X これを完全にあっという間に削除するだとか色々できるのだろうか 私は疑問に思う

イーロンマスクは そっちの側には立たないからだ

だから 各企業 メディアなどなどにおける国内限定のできる範囲における部分だけを 言論弾圧するということしか 技術的にも法律的にも無理ではないかと一応は言う

しかしこれらの支配層 たちはなりふり構わない 動きに出た時はネットの遮断を含める 何もかも 通じて自分たちの権益を守るために必死になる

人間は自分の利権を奪い取られる時 そう感じた時には死に物狂いの抵抗するものだ だからわからないとしか言いようがないが

私たちはこの 政治家 経済界 特にマスコミ いろいろを含める 下々の声は許さない

お前たちは我々の命令さえ聞いておればそれで良いのだという 傲慢にこれから本格的に立ち向かわなくてはいけない

私たちに対してこの自由主義諸国の日本に対してその国民に対して

中国や韓国 北朝鮮と同じ 言論弾圧を仕掛けるというのは 我々の生存に対する挑戦であり 大いなる侮辱であり愚弄である

魂の尊厳を汚すものである 私はそこまで言う

彼ら 老人たちは今 新しい時代に差し掛かろうとしている そのことが本当にわかっていない

70や特に80を超えたような 議員がいる その中で リベラルを称すると言いながら

中国韓国北朝鮮と繋がって利益を流している売国奴たちが山ほど 与党にも野党にもいる

そうした方々に退場してもらわなければ始まらないが口だけで言ってもどうにもなるまい

だから我々 国民の側で この言論弾圧の動きに徹底的にしかし 非暴力というか 言葉の力でやるしかない

抵抗するしかない 私たちは中国人ではない

私たちは 独裁者たちのために生きているのではない

私たちは 飼育舎でかわれるために食われるために生きてる家畜ではないのだ 私たちは人間だ

人間の尊厳とは何か 自由性を獲得するために生きることだ 選択肢を増やすことだ

この言論の弾圧というものは その選択肢を狭めるための動きに他ならない

偽情報に対しては真実の情報の拡散をし続けることをやれば良い

それをやらないで 何を悪だと勝手に決めて そして 一方的に言葉を刈る

自由主義諸国ではオバマの時代の時にこれを徹底的にやった たくさんの人々が死んでいった

未来に希望をなくして日本でもこれをやろうとするのであれば それは与党でやろうが野党であるが どのような政治家であっても許すことはできないし 許してはならないのだ 我々 国民は

私は かっこいいことしか言わんが しかしこのこと 言論の弾圧 これに関しては本当に強い懸念 危惧を覚える 思う

今はこれ 選挙関連だけと言ってるが必ず必ず必ず必ず必ず全ての言論に対する弾圧が始まる

私たちはこれに対して何度も繰り返すが嫌だと強く言わなくてはいけない

そうしなければそういうことをされてもいいですよ と 許可を与えたことになる

私はそちらの側には立たない あなたどっちに立つのか 今 問われている


　　権威者の逆襲


終了