ユグドラシルドジャンクション 2926


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2020/01/15 (Wed) 20:29:59


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2020115水曜
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 下は各種 記事など
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アジアで自由求める動き広がる バノン氏「トランプ・ドクトリンが強く影響」
2020年01月14日 18時00分 大紀元

2020年1月9日、ホワイトハウスを離れオハイオ州訪問に行く前のトランプ米大統領(Mark Wilson/Getty Images)
新年に入り香港、台湾とイランの各地では、全体主義を拒否し自由を求める声が高まっている。トランプ米大統領の顧問を務めたスティーブン・バノン氏は、過去の宥和政策を止め、中国共産党とイランの現体制に正面から対抗するトランプ大統領の政策方針、「トランプ・ドクトリン」が自由・民主主義を求める中東およびアジアの人々に影響を与えているとの見方を示した。

バノン氏は1月12日、米フォックスニュースのインタビューを受けた際、この考えを示した。ホワイトハウスは同日、このインタビューの動画をツイッター上に投稿した。後に、トランプ大統領はリツイートした。

バノン氏はインタビューの中で、昨年11月下旬に行われた香港の区議会選挙(地方選)と半年以上続いた抗議活動、今年1月11日に終了した台湾総統選に言及し、「これらはすべて中国共産党が圧力をかけて打撃する対象だ」と述べた。「イランでも同じ状況だ」

同氏は、トランプ・ドクトリン(Trump doctrine)の真意は、過去の古いルールや対外政策を打破することにあるとの見解を示した。「従来の外交政策の中心は中国共産党とイランの独裁者をなだめることにあった。この方針の下で独裁勢力は拡大した」

バノン氏は、トランプ政権が宥和政策を取り止め、貿易戦で中国製品に追加関税措置を発動し、対イランの経済制裁を強化したことは、「1930年代、ナチス・ドイツへの融和政策に反対した英国のウィンストン・チャーチル首相」のようだと話した。

イラン政府は11日、ウクライナ国際航空の旅客機を誤ってミサイルで撃墜したことを認めた。旅客機に大勢のイラン市民やイラン出身者がいたため、当初、関与を否定したイラン政府に対して市民が不満と怒りを強め、各地で抗議デモを行っている。

トランプ大統領はツイッターに複数回、投稿し、「デモ隊を殺すな」とイラン指導部をけん制し、抗議者への応援を表明した。なかでも、35万人のユーザーが大統領のペルシャ語の投稿に「いいね」を押した。

(翻訳編集・張哲)

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中国外交官、ツイッターやフェイスブックに相次ぎ参加 海外世論操作を強化
2020年01月14日 17時06分

中国外務省報道官・耿爽氏は1月13日、定例記者会見で、多くの中国大使館と領事館、中国の外交官は海外のソーシャルメディアアカウントを開設したと報告した。「他国の外交官と同じように、ツイッターなどのいくつかのSNSアカウントを開設した。外部とのコミュニケーションを改善し、中国の状況と政策をより良く紹介していく」と述べた。

ツイッターやフェイスブックは中国国内では利用不能となっている。

英BBCは昨年12月、「中国当局の発信力がツイッターで強まっている」と報じ、ここ数年で中国の外交官、大使館、領事館のアカウントが55個あるが、そのうちの32個は2019年に作成されたとした。

同報道は、当局を含め中国ネット世論操作者に共通性があるという。ユーザーが香港、新疆ウイグル、チベット、人権問題を取り上げると「中国内政への干渉」と激しく抗議する。また、「中国が世界覇権を狙う」というストーリーには「根拠のない邪悪に満ちた意図がある」と批判する。単に「13億人の中国人の感情を傷つけた」と非難する場合もある。

香港理工大学コミュニケーション学のローズ・ルウェイ・ルチュウ(Rose Luwei Luqiu)助教授はBBCに対して、今後、中国共産党政府によるSNSを使った外交戦略が説教的になるとの見方を示した。

中国外交部の越立堅・副報道局長は、プロフィールに「中国の良い話を伝え、中国の声を拡散する」とある。中国企業の華為技術や高速鉄道など中国技術の成果を称賛している一方、批判的な他者のツイートに対して「汚い嘘」「西側の宣伝」などと断じて糾弾している。

駐米中国大使・崔天凱氏は、中国国営メディアCGTNにツイートして、「香港、新疆、チベットはすべて中国領土だ。これらは中国内政であり、いかなる干渉も中国の主権を攻撃するものだ」と書いている。

中国は世界で最も世論操作に力を入れる国のひとつであると報告されている。英オックスフォード大学が2019年9月に発表した、世界のネット世論操作に関する研究報告によると、国家レベルでもっとも高度な世論操作を行っている国は中国であり、社会主義思想を「中国の夢」として、「良いストーリー」を世界に拡散している。数百万人のネット世論操作者がいるとした。

ネットメディア・寒冬は2018年12月、黒龍江省当局の内部文書を報道した。ネット世論誘導の強化を掲げ、「やり取りが上手く、専門知識を持ち、議論に勝てるサイバー軍隊を結成する」などが記されている。

こうした対外宣伝は活発なものの、国内の情報統制は一層厳しさを増す。中国当局は一般の国内ネットユーザーに対して、微信(WeChat)や微博(Weibo)など国産SNSのみを許可し、海外SNSは検閲を突破する仮想プライベートネットワーク(VPN)を使わない限り、アクセスすることはできない。国産SNSでは実名など個人情報の登録が義務化され、投稿は常に監視され、当局の都合にかなわないメッセージを発したユーザーは、ネット警察の警告を受けて、逮捕に至る場合もある。

AP通信は、香港の民主派デモはSNSを通じて組織され、情報交流が行われているため、中国当局がインターネット空間の言論およびVPNを含む情報管理を一層強化しようとしていると伝えた。

(翻訳編集・佐渡道世)

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陸自身分証偽造容疑で留学生逮捕 中国籍、警視庁

陸上自衛官の身分証明書を偽造したとして、警視庁公安部は14日、有印公文書偽造の疑いで東京都台東区、中国籍の留学生王詩超容疑者(23)を逮捕した。公安部によると、王容疑者の顔写真が貼られていたが、「小笠原謙」「陸曹長」と記され、陸上幕僚長の公印を示すものや指紋、ICチップが偽造されていた。

王容疑者は、会員制交流サイト(SNS)で知り合った中国人に約1800円相当で作製を依頼し、中国で受領。中国内のサバイバルゲームやコスプレ大会で使用したという。

「成り済ます目的も事実もない」と供述。公安部は作製の経緯や悪用されていないかどうか調べている。


[共同 2020.1.14]


===( 記事終了)


独裁体制の国家というのは基本その内部に競争がない。 だから検証と改善という概念が基本ない。 なので彼らの内部にはそれがないのだから、全体なるものをもっと利回りの高い領域に高めたいと彼ら支配層が渇望するとき、それをすでにあるところから移植し続ければ、奪い続ければそれでいいという事にどうしてもなる。

そして中韓北朝鮮はそうなっている。 これらの体制というのは支配層が維持継続延命されるために全てが犠牲になって当然という構造になっているのだから、その内部の人間は当然、人間が本来この地球においてやってきた意味、やらなければならない人生業務としての 幸せを追求し、それを得る、体験して気づき、学ぶ という事から遙かに遠ざけられた座標に存在する。 しかしその状況があまりに長く続くと △ のエネルギー流動経路構造とでもいえるものがもたないので、頂点の支配層は国民を騙すことをする。

それは彼らの内部の言論流通量、そしてその色彩方向性をチェックすれば分かる。 これは貴方に説明することもない。 各国政府機関の調査部は、ビッグデーターにおけるどのような単語がどのような時間帯、どのような識別個体から発信されているかというのを基本全て記録として持っており、それはリアルタイムで更新される。

韓国なる中流以下国家が先進国の偽装を出来るのもその工作力に国家の力を全振りしてきたからだ。 そしてそれは中国も同じだ。 中国はまだ今の段階では生産部門におけるカネの獲得の機能が働いているので、国家の売り上げにおける謀略費用の比率は韓国程でもない。 韓国は、そして北朝鮮は、今行っている謀略予算を少しでも国民のセーフティネットの構築に注ぎ込むべきだとわたしは勝手に思う。 ジニ係数があれだけ異常な国家で、普通のクニのフリをするのも困難だろうになとそれを思う。

中国はこれから更に国内景気がおかしくなる。 だから彼らのクチから入るコトバの謀略言論工作活動は、今以上に倍化する。 勿論対象国家に自分たちの工作員政治家をリクルートして( 沖縄の首長なども、その発言を見るともう完全に中国に買収されているのだろうなと捉える) 、内部から対象国家の体制を破壊することを、実際の行動として仕掛け続ける。 彼らはこの部分は容赦なく「 行動」 する。 問題は行動なのだ。

しかしわたしは2013年12月22日~23日にかけて、地球の精神的尺度価値観が完全に反転した… という側に立っているので、これら独裁国家の策動工作に対して、地球上の遙かに多くの多数派、それまでの無関心派は、潜在意識で相当に怒っているのだという見方をする。 それらが潜在意識下において大同団結し、かつての自らの種族の神を気取っていた連中に対して具体的反撃に出る、出ていると捉えている。

これら潜在意識領域における動きは、この地上世界においては1~5年前後早くてもそれはかかるので、この2014年初頭に開始された反転の動きの激動が5年経過してようやくこの現象世界=現実世界に伝導伝達される流れに入ったのだな、とわたしは今の世界をそのように見る。

陥没現象、ウィルス、そして恐らくこれから出てくるのであろう謎の心不全などの動きは、これらの地球反転の不可逆の動きからもたらされたものだ… ということをもう貴方は知っている。

それは娯楽ではなく、本当にこれから起きてくるのだという事だね。

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2019年の中国自動車販売は8.2%減、今年は2%減と業界団体予想
1/13(月) 17:42配信 ロイター

 [北京/上海 13日 ロイター] – 中国汽車工業協会(CAAM)が13日に発表した2019年の自動車販売台数は8.2%減少した。米国との通商摩擦などを背景に経済が鈍化する中、新たな排出基準が導入されたことで販売が落ち込んだ。

 協会は2020年については2%減と予想、3年連続でマイナスになるとの見通しを示した。

 中国の自動車販売は2018年は2.8%減少した。1990年代に始まった増加トレンドに終止符が打たれた。

 一方、LMCオートモーティブのシニアアナリスト、アラン・カン氏は「2015─17年の購入税減税の負の影響が薄れるほか、中小都市で販売回復が見込まれる」と指摘。「また、米中貿易摩擦の緩和が消費者心理改善を支援する」とし、中国の今年の自動車販売は0.05%増加すると予想した。

 CAAMによると、昨年12月の自動車販売台数は前年同月比で0.1%減と、18カ月連続で減少した。

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米中通商合意、翻訳過程で中国の約束に変更ない=米財務長官
1/13(月) 11:16配信 ロイター

 [ワシントン 12日 ロイター] – ムニューシン米財務長官は12日、中国との「第1段階」の通商合意について、合意文書の翻訳の過程で中国側の約束は変わっておらず、ワシントンでの今週の署名に合わせて内容を公表すると言明した。

 「第1段階」の通商合意は1月15日に調印式を控えているが、ホワイトハウス当局者は10日、中国語の合意文書はまだ完成していないと明らかにした。

 ムニューシン長官はFOXニュース・チャンネルで、12月13日に達した中国との合意では依然として、年間400億─500億ドル相当の米農産品、全体としては2年で総額2000億ドル相当の米産品を中国が購入することが求められていると説明した。

 そのうえで「翻訳の過程で変更はない。どこから生じたうわさか分からない」と述べた。

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コメ

2年間で約11兆円もの米国農産物を中国が購入して、その支払代金を払える体力があるとは毛頭思えない。 今回の合意は例によって時間稼ぎと米国騙しの一環であり、更に中国国民に向けての騙し演出だと捉える。

本日日本時間15日の報道において、明日の16日( 米国時間15日) にホワイトハウスで米中合意第一弾の調印が行われると発表があった。 しかしその履行に関しては大筋の所で非公開にされている。 つまり中国が約束を破ってもそれを第三者である我々が検証することは難しい。

これらの政治的余地は、大きな意味では米国の中国に対しての見返りともいえるが、脅しともいえる。 今の動きは米国が中国に対して 超限戦争 をしかけている風に見えるのだ。


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道路に巨大な陥没穴、路線バスのまれて6人死亡 中国
1/14(火) 19:02配信CNN.co.jp
(CNN) 中国北西部青海省の西寧で13日午後、バス停の前の舗装道路が突然陥没し、その場に停車中だった路線バス1台が巨大な穴へとのみこまれて少なくとも6人が死亡、16人が負傷した。国営新華社通信が報じた。

現場に設置されたカメラには、バスに人々が乗り込むところで陥没が起き、車両の前方や街灯、並んでいた乗客が穴の中へ沈んでいく様子が映っている。バス停にいた人々が慌てて逃げ出す姿も見られる。

映像の中では1人の青年が、陥没穴のへりから赤ん坊を取り上げて安全な場所に避難させた。青年は助けを数人呼んできて穴へ戻ると、今度はへりにしがみついている女性1人を助け出そうとした。しかしここで青年たちの足元も陥没し、全員が穴の中へ落ちていった。次の瞬間、穴の中で爆発が発生。パッと火の手が上がった後で、大量の煙が穴の外へと立ち上った。

西寧市の当局者は14日午前に会見を開き、救出作業が依然として続いていると説明。計6人の遺体が見つかったほか、16人が病院で手当てを受けていると述べた。陥没した範囲の面積については約80平方メートルと推計した。

14日未明の現場をとらえた画像には、救出にあたる作業員が巨大なクレーンを使ってバスを穴から引き上げる様子が写っている。

当局は陥没の原因について調べているが、ネット上では中国の各都市で陥没穴の出現が後を絶たないことに対する怒りの声が上がっている。

先月には南部の大都市、広州の地下鉄建設現場近くに陥没穴が開き、車2台が落下。その11日後には南東部の港湾都市、厦門でもやはり地下工事の現場で道路が陥没し、少なくとも車2台が巻き込まれた。このときはけが人は出なかった。

陥没穴は通常、酸性雨が地中にしみこみ石灰岩などの岩石を溶解させることで発生する。しかし、中国では建設工事の安全基準が適正でないことが陥没発生の一因になっている恐れがあるとの懸念が広がる。こうした工事の件数はこの数十年間、国内各都市で急速に増加している。

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新型肺炎パンデミックの脅威、真の懸念は中国の秘密主義
1/14(火) 19:46配信ニューズウィーク日本版

全国規模で人が移動する時期を前に正確な情報が求められる(春節でごった返す浙江省杭州東駅、2019年1月) REUTERS
<SARSの記憶がよみがえる新型肺炎の流行――見えない正体と少な過ぎる情報がアジアを翻弄する>
今に始まったことではない。

中国で謎の病気が流行して、香港やシンガポール、台湾にパニックが広がり、中国政府の正確な発表を世界中が待っている。1990年代に致死的なインフルエンザが猛威を振るったときも、2003年にSARS(重症急性呼吸器症候群)が大流行したときも、昨秋にペスト患者が確認されたときもそうだった。

【動画解説】感染症はこうして広がる

昨年12月12日、湖北省の武漢で相次いで原因不明の肺炎患者が出た。少なくとも59人が病院で隔離され、現在7人が重篤な状態とされている。

中国政府は例によって口を閉ざしている。中国人以外の研究者を含む専門チームが病原体の特定を進めており、人から人に感染した明らかな証拠は見つかっていない、と述べた程度だった。

最初の患者が出てから2週間近くたった12月末に、武漢市当局はようやくウイルス性肺炎の集団感染を発表した。1月10日の時点で、武漢で確認された感染者は41人。さらに医療関係者を除く320人が患者と接触したとみられ、経過観察中だ。(編集部注:1月11日に当局がこのウイルスによるとみられる初の死者が出たと発表)

感染拡大の一因は、情報の遅れだ。香港でも少なくとも16人の感染が確認され、シンガポールでは疑いが1人。そして中国政府は、今回の肺炎の詳しい情報をソーシャルメディアに流した人々に、懲役刑をちらつかせている。

疾病の大流行に対する中国政府の冷酷さと秘密主義は、習近平(シー・チンピン)政権にとって好ましいものでは決してない。正式な科学的調査の最中だとしても、説明責任の欠如や、噂の流布(と彼らが呼ぶもの)に対する厳格な取り締まりは、国際社会の不信感を増大させている。事実を隠蔽しているのではないか、実はもっと大規模な流行ではないのか、と。

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コメ


陥没現象の原因が地球本来のものではないにしても、今の中国で多発している陥没現象という、その現象の概念を地上の人間に伝える為の予兆の動きとでもいえるそれは、今年の夏以降に恐らくは現実のものになる、まず日本から皮切りに湾岸ベイエリアが一夜にして消滅したその後の、全国各地、特に人工度の高い都市部を中心として発生する 大陥没=大陸沈降現象のミニチュア版 のそれを、そしてその後に連動して続くのであろう南海トラフを皮切りとする各種プレートの大活発化開始の動きのそれを伝えるものだとわたしは捉える。

そして中国における新型SARS、更に去年の12月の末に一瞬報道されて、その後一気に報道管制が敷かれたとしか思えない、恐らく新型のペスト… 今中国の内部で本当のところ何が起きているのかは分からないが、これまで押さえつけられていた伝染病が、非常に活発化しているという事実があるようだ。

日本で陥没現象が発生する時に、中国指導者が日本侵略の為に軍隊を出そうとしたら、振り向いたら国民が死んでいなくなっていたという事態が起きている可能性が指摘されていた。 今から6年前に。 それらに近い設定がまだ生きている可能性があるという事だ。 無論韓国も日本を侵略するので、彼らがそれが出来ない事態があるのなら( これは分からないが) 、彼らの半島の中にも同じ動き、または半島における天変地異が開始されているということもある。 確かに未来は確定していないのだ。


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ホルムズ海峡への韓国軍派遣「反対」48.4% 「賛成」は40.3%
1/13(月) 9:43配信 聯合ニュース

 【ソウル聯合ニュース】韓国世論調査会社のリアルメーターが13日発表した調査結果によると、米国が要請するイラン近海のホルムズ海峡への韓国軍派遣について、「非常に反対」(21.0%)と「どちらかと言えば反対」(27.4%)を合わせた「反対」は48.4%、「非常に賛成」(11.3%)と「どちらかと言えば賛成」(29.0%)を合わせた「賛成」は40.3%だった。反対と賛成の差は8.1ポイントで誤差の範囲内だった。「分からない」または無回答は11.3%。



 調査はテレビ局YTNの依頼を受け、10日に全国の成人(19歳以上)502人を対象に実施された。進歩(革新)層や無党派層では派遣反対が多数を占めた一方、保守層では派遣賛成が優勢だった。

 韓国は昨年まで派遣を前向きに検討していたが、米国とイランの対立激化を受け、最近は慎重姿勢に傾いている。


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コメ


韓国はどうせホルムズ海峡に艦船を派遣できない。 彼らは口だけでそれらの行動を誤魔化し、正当化し、何処かの一部分だけでも日本のせいという責任転嫁をするだろうが、それらの位相ずらしの言い訳の積み重ねが、これから西側世界から放逐される様々な理由、気分となって、特に米国の支配層などの心に書き込まれる。

韓国は4月の選挙の前にどうせジーソミアを破棄するし( これは彼らが2018年初頭で決めていたことだ) 、徴用がどうしたの謀略工作における日本企業の資産を強制売却する。 そして選挙は親北朝鮮勢力の共に民主党を、不正選挙の手法を使ってでも過半数以上に導き、2020年内に即座に憲法改正の道筋をつけ、そしてそれをやる。 彼らはこれからナチスドイツのような国家になる。 その未来しか見えない。

我々は大きく変わらなければならない。 真横に軍事独裁国家が誕生し、これが行動として日本の全てを奪い盗る動きを国家行動として行ってくることにたいし、これを全てはじき返して無効化しなければならない。

我々日本が陥落したら人類は終わるのだ。 本当に。 これを貴方に伝えておく。 信じなくともよい。


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終了
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2:ユグドラシルドジャンクション :

2020/01/15 (Wed) 20:43:29

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2018年 6月28日(木)
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下の記事は 地球の確率変動 冒頭抜粋
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質問②地球原人=地球勢力といえるのですか?もし、地球原人のような人が反勢力だとすれば、以前、地球原人は、ホームレスのような人が多いと書かれていたのを記憶しています。地球勢力というのは、表立っての活動ではなくても、人類の潜在意識への何らかの影響を試みているということなのでしょうか?


●これは質問①と同じ答えになります。
地球原人はダイレクトな地球の化身ですが、人間として出てきている限りはその制約は私たちと同じように受けることになります。
地球原人にも陰始に転んだ者もいますし、反陰始のものもいます。
地球それ自体も混迷の中にあり悩み苦しんでいるのです。
しかし地球自身はすでに書きましたように決断は下しています。



質問③拮抗していたシーンが盛り上がるというのは、例えば、危機的な状況から一転して米朝首脳会談がとりあえず、開催されたように、一見、反転したように見えることが頻繁に起こるということなのでしょうか?


●現象的にはそれもありですがあまり月読之大神は気にしておられません。現象面では北朝鮮というよりも中東を中心にした、米、ロ、中という大国の動向が世界の流れを決めていきます。
そして最終的には中東自体(イスラエルも含む)が今回の地球の行く末の要となっています。
(これは現象的な面から見た動向で、実際は日本が最終的にその行く末を決めていきます)

ですから日本人から見た(うわべの)世界の動向は少し箱庭的で視野が狭いのかも知れません。
実際の地球の動きは、中東の動きも含め、地震や火山などの天変地異、その他大自然の事象に広がっているのです。
(おそらく)宇宙全史が日本にあるため巨大な天変地異は留保されたままですが、それでも地下から突き上げるもの、天空より波及ざれるものは大きくなってきています。
その天と地のエネルギーの拮抗がどういう形で現象化するかは地球次第であり私たち次第でもあるのです。


===( 宇宙全史掲示板 2018/6/25前後 一部抜粋)


我々は、この地球上における全ての
現象を人間目線でしか考えない。これから
そういう小さな認識が破壊される出来事が
起きてくるんだろう。

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        ∥
  ∧_∧  ∥___ ∧∧∧____∥
 ( ・∀・) /⊂・ (∀`  )⊂・⊃/|
 (    ) (二二二(    )二(/|
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        / ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄\/
         ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
       _____∧_____

      人定の世界と勝手に決めたこの地球が
      天変地異だらけになって大変だと。


○───( ↓記事転載ここから)───●
下は私のコメント
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日ノ本の梟は夜飛び立つ

形などなく存在などなく、ただそこにあるのはエネルギーと認識する流れであり、流れの後に勝手に出てくる波紋、振動などの余波であるという風に世界を見つめ直すと、それらの動きの中で、我々の狭い認識における善だとか悪だとかに見える振動領域があるのは当然のことだ。 それは起きているというだけであり、それをどの様に認識し、どのように解釈するかは観測者の側の問題であり、起きている動きの状態維持継続においては関係がない。

だから波形が変わった途端に裏返って、それまで善だと勝手に決めていたキャラが、何の違和感もなく悪の方向に円滑に移動する、変身することなどざらだ。 スターウォーズにおけるダースベーダーであった、アナキン・スカイウオーカーは、何のためらいもなく、何の不自然な所もなく、観客が勝手に決めつける所の悪の側に入っていったが、彼当人にしてみたらそうした特別な、特殊な認識などまったくもたずに移動したに過ぎない。

だから全てのものが固定されていない世界においては、振動している状態領域の中に一斉に表示されているという設定に移動すると、それは単一単独それ唯一の個性だとか特質性能だとかと勝手に決めていた対象が、どっちの側にもフラフラと揺れ動いている様を目撃するのは当然だ。 凸凹の振動状態における凸と凹で、もうその形状状態が違うではないか。 しかしこれらは違うと言いながら、一体の一つのものとしてもある。 これを一体誰が切り分けて勝手に分類して、更に言えば差別しているのかというのを色々と考えてみればいい。

この地球に集まっている全ての生命体は、その存在の波形の中にそういうものを持つ。 というよりも、そもそも、形というものを表して存在にならなければ、認識の新規獲得向上から来る所のエネルギーの確保が出来ないというその程度の者たちだ。 我々は大宇宙における、しんがりの宇宙か、又は置いてけぼりになっていこうとしている宇宙なのかは知らない、エネルギー密度の低い所にあるオーム宇宙という意味を、色々と考えてみることだ。

地球が認識する側の貴方の視点からして、進化の方向に進んでいるのか、滅亡の方向に進んでいるのか、は、貴方がどちらの側の振動波形の状態に自らの自覚を合成しているかによって決定される。 貴方は貴方という波形の外に未だに出られない縛られた状態なのだから、その設定下においてはどうしてもそうなる。

地球はどうするのかというのが問われているのではない。 貴方はどうするのか、と問われているのである。 決断を下すのは貴方であり、選択をするのは貴方であり、進化のその先を見てみたいと渇望するのなら、そこに進むのは、その地球の映像の中に移動するのは、他ならぬあなた自身なのである。


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終了
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2020115水曜 日本時間の明日16日、米国時間15日、ホワイトハウスで米中貿易協議合意第一弾の調印が行われる。 しかしこの調印によって解除される関税は、去年の9月に適用した分だけであって、他の関税は高いまま残されている。 そして第二弾の合意に関連する協議は大統領選挙の後になるのではないかとトランプ大統領が言っているとおり、米国は中国に対して相当の踏み絵を迫っているのだろうなと分かる。

今の協議と称する中国の体制の改造、日本の我々が米国に仕掛けられた年度構造改革協議のあの動きよりも遙かに激しい中国に対しての構成は、米国が中国に対して仕掛けている実際の超限戦争に見える。 ペンス副大統領が言っていた通り、中国共産党の壊滅までやるのだろう。

これらの構造協議を最後まで中国が受け入れるのなら、共産党という構造はもたない。 米国が求めているのは結果として中国国内の言論の自由と、そしてどうしても 選挙の自由 になるからだ。 中国国民にとってはいいことだ。 しかし中国共産党にとっては悪夢だ。 だからどうせ何処かでこれらの協議は壊れる。

しかしそれはそれで中国が内部から経済崩壊からの国内安定の破壊に足を進める訳で、どちらにしても彼らにとっては面白くない。 しかし彼らの自尊心はこちらの路を選ぶだろう。 世界は壊れながら変わる。 変わっていければいいが、壊れるだけのこともある。

貴方の目でそれをしっかりと観測、計測、そして認識していってほしいと思う。

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