ユグドラシルドジャンクション 180184

3428

1：ユグドラシルドジャンクション :
2024/11/23 (Sat) 19:36:30: 2024_1123_土曜

現在の一番新しい黙示録に関しては

その開示が許されていないようだ

つまりそれはあまりにも詳細であるがゆえに

そして今の人類においては耐えられないということなので開示の許可が許されていなかった

今回のアセンションは地球が始まって以来の規模のアセンションであること

つまり人類の存続は今回のアセンションで決まるということ

アセンション組は2014年には地上から消えていく

しかし残された 86%の人類

アセンションできなかった人類がハルマゲドンのその後の厄災を何とか生き延びたとしても

2014年から始まったハルマゲドンというものは

2017年においては地上においての人間の姿を0にする

つまりこの地球上から人間が全て絶滅するということを導いていく

つまり 2017年以降においては地上から人類の影は全くなくなるということだ

説明不足に見えるがこれ以上はどうも 55氏によっても開示は許されていないようだ

肝心なことは2007年の 7年後から始まる2014年のイベントは

地球誕生以来の大イベントであるということである

宇宙全史では地球から月が誕生する場面も収録しているが

その凄まじさはそれこそ筆舌に尽くしがたい情景であった

しかし今回のイベントはそのインパクトをはるかにしのぐ出来事となるようである

これらの情報は 2013年12月2223 における当時を経て地球という惑星がアセンション

つまり自らに与えられていた課題をクリアしたので消滅している

しかしその後で似たような何かというか人類に対する試練というものはこれは続いている

わかっていることはこの地球を含める全体の進化の決定権は人類にあるのではなく

もうそれはなく地球という惑星に移ったということである

つまり人間というのはこの地球の意思を組んでその意思を最大限尊重し協力するような自分にならなければ

普通に考えてこの地球表面上に残ることはできず新しい社会

全く新しい文明を形成する重要な構成パーツの一つとして存続することは不可能だということを

私は勝手に言うのである

　　　以下次号

ーー記事開始

　兵庫県知事選を機に百条委の経過がネット交流サービス（SNS）などで誤解や中傷を伴って発信されていることから、

県議会はSNS被害防止を含む公選法改正を国に求める決議を検討している。12月定例会での決議を目指している。

　各会派は、誹謗（ひぼう）中傷や特定のXアカウントが使用できなくなる「凍結」など、知事選で問題となった事例をまとめ、

26日に会派間で集約。12月13日に全会一致で決議を採択する方向で調整している。

　SNS上で中傷や根拠不明の情報が飛び交った今回の知事選について、公選法に詳しい東北大の河村和徳准教授（政治学）は「広告収入など、ネットの伸長で選挙が稼げる『コンテンツ』になっている。

印象的な投稿を続けると視聴回数が伸びて収益につながるという構図ができあがっており、ネット選挙のあり方について議論が必要だ」と指摘する。

　他の候補の当選を目的に活動したり、街頭演説を別の政治家の批判の場としたりするケースへの対処については「表現の自由の観点から活動の線引きは難しい」とした。

さらに「選挙管理委員会や警察が法の趣旨を逸脱した疑いのある行為に対し、積極的に注意していくべきだ。

新たな規制をつくるより抑止につながる効果的な取り組みが現実的だろう」と話した。【中尾卓英、古川幸奈】

ーーー

負けたらすぐ規制か

テレビや新聞でデタラメな報道するくせにSNSだけ規制しようってのか
よっぽど都合が悪いんだな

>>1
オールドメディアの誹謗中傷もなんとかしろや

テレビ新聞は選挙広告で儲けてるけど

収益化＝悪なら、選挙関連の番組でスポンサーから広告費もらうのはどうなの

>>2
これな
ダブスタだよなぁ
マスコミの思い上がり

県知事選挙からオールドメディアこぞってネット規制を強めたい報道ばかり
そういうところなんだけどなあ

そもそもなんだけど
この全会一致可決が気持ち悪くて仕方がない

このネット優勢になったタイミングで
民意と逆の意思決定がなされる不自然さ

毎日新聞ですか
そうですか

証拠もなく知事を叩いて追い出すハラスメント

テレビも金儲けのためにやってるじゃない

ーーー
朝日新聞(asahi shimbun）

@asahi

Follow

（社説）選挙と立花氏　言動を看過できない

選挙に立候補し、自らの当選を目指さず他候補を応援する。

政見放送や街頭演説など候補者に認められた権利を使い、事実とは言い難い内容を含む主張を、威圧的な言動もまじえて発信する。

ーーー

>事実とは言い難い内容を含む主張を、威圧的な言動もまじえて発信する。

朝日さんとどこが違うんです？

事実を切り取ってありもしないおねだりをさもあったかのように報道してた連中に言われたくないよね

>>7
マジこれ。

既得権益をぶっ壊した斎藤が
辞任にまで追い込まれ、
再選してもなお、民意を無視した旧体制から攻撃を受けている
いい加減にしろ

ーーー

兵庫県議会調査特別委員会（百条委員会）で委員長を務める奥谷謙一県議は22日、

SNSなどに虚偽情報を投稿されたとして、名誉毀損（きそん）容疑で、政治団体「NHKから国民を守る党」の立花孝志党首を県警に告訴し、受理されたと明らかにした。

ーー終了
●

自分たちが情報発信するのは何を言っても許されて

他の人間がそれをするのは許さないというのはただのファシズムだ

これらの普及体制を批判するふりをしながら旧態性のおこぼれに預かっているような人々というのは

しかしこれらの矛盾つまり新しい世代があなた方のやっていることは明らかにおかしいのだ

ということを今回選挙行動を持って示してその結果が出た場合においては

彼らが一体何を言おうというまいと説得力を持たない

これを支持する人たちというのは基本的には年寄りつまり新聞テレビしか本当に見ないもう後先がない人たちであって

商売における新規開拓ということを考えた時にそれら老人層のみに全注力する姿勢というのは

これらの毎日朝日新聞と言われているような左側の末路というものを指し示している滅亡であり消滅だ

これら共産主義の末裔変形バージョンとでも言えるものたちをここで絶滅させなければならない

何一つ生み出せないくせに誰かにそれをさせるくせにできたものはただよこせと言い続けるだけの座標これ以上地球表面上で生かしておく必然性がない

斎藤知事は様々な既得権益を壊そうとした県庁の1000億円の立て替えというものは

どうやらおそらくだが木造建築になり今流行りの大阪万博で話題になった木造のリングなどをデザインしたような政府御用達なのか特定の宗教団体なのか

そうしたものと繋がっているデザイナーとやらがおそらく関わっているのだろうなと私は伺う

いわゆる Twitter などにおいてはその指摘を早い段階からしている人もいた

奥富さんだったかこの人の一族はそうした公共事業をずっと請け負ってきた木材問屋というかそうした会社の一族関係者であった

県庁が基本的に建て替えさせられないということが分かった時点で会社が潰れてしまった

彼らが奥富さんを含める旧来の勢力が斉藤さんを滅ぼそうとしたのは

1962年ぐらいから兵庫県というのは徹底的に特定の集団に私物化されてきた60年の歴史を持つが

これらの勢力が税金というのは自分たちだけに大量に勝手に使う当然の権利があるとやってきた結果

兵庫県から出る新しい世代を含める何もかも搾取してきたという構想が今回明らかになった

これをここで正さなければ兵庫県にそしてそこを雛形としてこれから我々日本は変わることなどできはしないだから

変わらなければならないのだと私は逆説的に繰り返しとしてこれはあなたに言うのである

○

ーー記事開始

先の衆院選を巡り、中国のセツ剣（せつけん）駐大阪中国総領事が、れいわ新選組への投票をX（旧ツイッター）で呼びかけていたことが分かった。

政府は22日、この投稿について「極めて不適切」とする答弁書を閣議決定した。

政府は中国側に対し、外交ルートを通じて、投稿の削除を申し入れた。投稿は削除された。

【写真】「裏金隠しの解散やめろ」投票箱の前で紙を掲げ強制降壇させられたれいわ新選組の大石晃子氏

松原仁元拉致問題担当相（無所属）が提出した質問主意書によると、セツ剣氏は10月25日、

「全国どこからでも、比例代表の投票用紙には『れいわ』とお書きください」とXに投稿した。

れいわの山本太郎代表の街頭演説の動画も引用したという。れいわを支持する理由などについては、「どの国も一緒だけど、政治が一旦歪んだら、国がおかしくなって壊れ、

特権階層を除く一般人が貧乏となり、とうとう地獄いきなんだ」と書き込んだ。

セツ剣氏のXのアカウントは8・3万人がフォローしている。

外交関係に関するウィーン条約は、外交官は接受国の国内問題に介入しない義務を有すると定めている。

松原氏は、薛剣氏の今回の投稿が、この義務に反するかを尋ねたが、答弁書は「一概にお答えすることは困難」とするにとどめた。

セツ剣氏は5月、台湾の頼清徳総統の就任式に出席した松原氏や日本維新の会の和田有一朗衆院議員、

北神圭朗衆院議員（無所属）ら日本の国会議員に「台湾といかなる接触も往来もせず」と求める抗議書簡を送った経緯もある。

松原氏は「許されない行動を繰り返す薛剣氏は『ペルソナ・ノン・グラータ』（外交上の好ましからざる人物）であることを通告して、追放すべき」と質問主意書で指摘した。

しかし、答弁書は抗議書簡について「わが国として受け入れられず」と強調した上で、「政府の今後の対応について、現時点で予断をもってお答えすることは差し控えたい」とした。

ーーー

　日本有数の温泉地、熱海市。今、この町の市長選をめぐり、ある波紋が広がっている。それが、中国人の出馬表明だ。【映像】熱海市長選に出馬表明した中国人の徐浩予氏（31）

　注目されたのは2026年の熱海市長選に立候補を表明した、31歳・中国出身の徐浩予氏。

中国生まれの徐氏が来日したのは2015年。去年10月に熱海市内で中国物産のお店を開業し、

生活している。そんな彼が立候補を考えるきっかけとなったのは、2021年、熱海市を襲った土石流災害だった。

当時、徐氏も被災者の一人として苦しむ中、市長の対応に不満を感じ、政治を変えたいとの思いを抱いたという。　

ただ、市長選出馬には「熱海が乗っ取られちゃわないかな…」「絶対だめ！まず出馬なんてできるの？」などと厳しい声が上がっている。そもそも出馬は可能なのか、

『ABEMA Prime』では、徐氏と共に、外国人の参政権を考えた。

■熱海市長選に出馬表明した徐浩予さん

徐浩予氏

　徐氏は、2021年に熱海市でおきた土石流災害で被災した。「家を購入した1週間後の出来事だった。

住民票を熱海に移していなかったため、市役所では『東京に戻ってくれ、熱海市は何もできない』と言われて、日本や熱海の行政はおかしいと思った」と振り返る。　

行政で対応してもらえなかった徐氏は、「1カ月の自己避難の生活があった。

その後日本のテレビが私のことを取材して、静岡県のある県民の方が、私の情報を日本共産党の国会議員に教えた。

その後、議員や熱海市の前の市議などが熱海市役所や内閣府被災所に連絡して、やっと避難所に入ることができた。

被災してから1カ月半後に初めて被災証明書が届いた」。

　そもそも、日本に来たきっかけは、「日本人の礼儀や日本の文化が勉強したかった」といい、熱海に来たのは

「『伊豆の踊り子』の小説が好きで、小学生の頃に読み、映画も何十回も見た」からだと語った。

　徐氏は市長になったら「熱海の経済復興」「高齢者の医療費無償化」「教育費（大学まで）無償化」を実現したいという。

「熱海市の店舗は午後3時ぐらいにほとんど閉まる。観光客が花火大会や温泉、海に来ても、熱海の深いところは全然見えない。

特に3万5000万人の中、半数以上は高齢者だ。みんな老後の問題、高齢者になったら医療費が高い。住民の不安が大きい」と述べた。

ーー終了
●

中国人というのは近代人ではないまずこの絶対前提から入らなければならない

彼らは前近代人ですらない

韓国人というのは朝鮮戦争以降西側と触れてこの前近代と言われて入り口にようやく立った

しかしその中にはまだ入っていない

では中国人はどうかといえば綺麗な格好をしてスマホを操りハイブリッドカーに乗っても精神構造は古代人つまり土人国家のままだ

つまり封建制度であるとかそうしたものの世界から一歩も彼らは動いていない

支配するものと決める者たちが支配されるものと決める下の者に対してはどのような文脈を搾取を仕掛けても本当にいいと思っており

そして支配される側はそれを当然だと思ってしまっている

人間の中にこれだけの愚かな部分があるということをまず気づかなければならない

つまり中国人というのはそうした部分を思い切りパラメーター配分をそちらに振って現象化した器という言い方もする

中国人たちは西側の世界の Twitter を受け入れないが自分たちだけは Twitter を使って政治宣伝嘘騙しを仕掛ける

つまり自分たちは何をやっても良いのだが西が世界は許されない

つまりそれらの行動や考えは中国共産党中国人が全てを決定する逆らうな従え疑うなそしてひれ伏せ

彼らの人間世界における世界に対しての見方は全てこれでできている

これは破壊しなくてはゼロにしなくては生産しなくてはいけない全てのものだ

東アジア地域においてこの精神を持っているようなこれを絶滅させてしまえば

人類の中から搾取し試合コントロールというものが相当消えるのだという理解をあなたはここでどうしても持たなければならない

そして中国共産党というものがある限りこれらに従ってきた国民がどのように良い人に見えてもそれは良い人ではない

なぜならば彼らは何をどうしても中国共産党中国本国に対して忠誠を誓うからだ

つまり自分たちの家族や一族親族は中国に人質として取られており

そこから中国本国からの強い命令を拒否することができない

逆らえばこの家族や一族が殺される牢屋に入れられる違いにされる

中国は本当にそれをやるし実際にそれをやってきた私たちやあなたはそれを見ただろうと私は何度もあなたに問いかける

だから中国共産党というものがこの今この瞬間滅んでも

そこから100年ぐらい後においてようやくこの中国人が中国の若者がとても言えるものたちの言葉を聞くがいいと私は言う

彼らは小さい時から中国共産党の洗脳のテキストプログラム様々なものを脳に刷り込まれてしまっている

それらのものを世代を通じてゼロにするには 100年ぐらいかかる 5世代だ

今の世代は加速度を立てているので20年が1世代だ

それを超えると人々は使い物にならなくなる

20代から40代までの20年において何を過ごし経験したかということがひと世代になる

それを超えると次の新しいテクノロジーは40を超えた人間を打ち捨てて

次の 20代にそれらの便利を提供することとなりそこから世界は新たに形を変えていく

この中国からやってきたなんとかという青年が熱海の主張に応募するというこの動きそのものは

何をどうしたって中国共産党が背後に作戦計画書を書いているのだ

あなたは知らなくてはいけないしいいですかこれから大事なことを言うのだが

あなたはそうだと決めなければならないのだ

今我々が退治しているのは先生独裁と言われる巨大な領域であり

その巨大な領域の表面にこれらいい人に見える青年中国人の青年これが印刷表示されているのであって

背後に控える巨大な水風船のような邪悪の領域は何も変わらないのだ

あなたは世界の味方を根本的にやりかえる必要がある私はこれを何度でも言う

○

ーー記事開始

日本の被選挙権（立候補）の要件は、まず日本国民であること。

衆院議員・市区町村長は満25歳以上、参院議員・知事は満30歳以上、都道府県・市区町村議会議員は満25歳以上で、

3カ月以上その地域に住所あり、などの条件がある。

また、帰化の条件には住所条件、能力条件、素行条件、生計条件、重国籍防止条件、憲法遵守条件があり、申請手続きには約1年半かかる。

徐氏は現在、日本への帰化を申請しており、申請が通れば市長選への出馬は国民の権利として当然認められる。

　一方で、帰化せず在留している“外国人”の場合は、公職選挙法により投票権・立候補権共に認められていない。外国人参政権の導入を支持する、

名城大学教授の近藤敦氏は「年々日本に住む外国人が増え、課税義務は同等なので、地方での立候補権は認められるべき」

「諸外国では二重国籍・地方投票権・立候補を認めるのが主流になりつつある」との考えだ。

　これに対して、環境副大臣・元デジタル副大臣、衆議院議員の小林史明氏は「中国、北朝鮮、ロシアと野心的な国に囲まれている日本は、

安全保障上ものすごくセンシティブな状況に置かれていることを前提に議論しなくてはいけない」といい、

「今も外国人参政権を認めていないのは、憲法の中で整理があって、

それに準拠してやっている。帰化の時点でちゃんと確認をしていくのが、今やるべき本来の姿だと思う」と指摘。

　徐氏が、帰化する決断をしたのは、「この3年間、市民の苦しさなどを見たら、若者として何かをやりたい気持ちになる。

国籍帰化は、人生の重要な点だ。前は外国人だが、日本に帰化したら、

法律上では日本人と同じ。例えば行政法などの法律が厳しくなったら、人材を失ったり、国や市が不利になる可能性もある」と説明した。

　また、批判の声に対しては「純粋に熱海への愛で立候補」「乗っ取るなんてことはあり得ない。

中国人を大量に呼ぶこともしない」「元中国人の自分が日本にとって良い事をすれば外国人への差別・偏見を減らせる」との思いを持っている。

　小林氏は「（日本には）外国人の方々も住んでいて、その人たちが感じた課題をどうやって行政に反映するのか。

その仕組みがないから、徐さんは自ら選挙に出たいと思ったわけだ。

そこを考える必要がある。今、市町村任せにしているものをせめて県がやる、国が集約してコールセンターを作るとか、本来はそういう整備をやる必要がある」との見方を示す。

　さらに、「結局、外国人が日本文化になじめるかは、地域の治安や快適さに直撃している。

なので、外国人が本当は何に困っていて、何が分かれば日本の文化に馴染めて生活が十分にできるのかは直接地域に関わってる。

人口が減るから、どうせ外国人を入れる、外国人を入れたら、意見を聞かなきゃいけない。

そういう安易な考えで日本は過去に、安いから海外に工場を作ろう、そこに労働力を任せよう、日本の投資のお金も仕事も海外に消えて行って、成長が失われた。

今、それを見直して、お金は高いかもしれないが、安全保障上信用できる国、日本国内で物を作ろうと言って、経済安全保障という考え方に変えてきた。

だから、一見合理性がありそうだけど、ちゃんと考えないといけない論点をなあなあにしちゃいけない」とした。

ーー終了
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外国人に選挙権を与えている与えるとか与えないとかというのはもっての他の問題だ

そいつが日本国籍を取ったとか取らないだとかそういう問題があるそれではない

例えばこの記事の場合においては中国人が熱海の市長に応募したどうのこうのと言っているが

日本と中国が戦争になった時にこいつが中国人に対して球を打てるか中国人を目の前で殺すことができるのか

それが強く問われているということに気づかなければならない

我々の世界というのは命と金のやり取りでできているそれ以外に実は実態のあるものはない

そしてそこから目を背けてしまっているものは基本的に全て騙されるし奪われるし動かされるし破壊される

それらの人々は例外なく同じ世界を共有しているという言い方もしよう

つまりそれはエネルギーのレベルの低い人々がこの地球人類上における86から90% 存在していて

それは数だけあるけれども実行力というか影響力を持たない座標巨大な領域という言い方をする

人類全体が前に進む時にこの巨大な領域をどうにかしなければならないという課題が浮かび上がり

これが今まとめ上げられようとしているのだという冷酷な言い方私はあなたに一方的に伝える

繰り返すが国籍参政権というのは戦争をした時にそいつが日本の味方をするかどうかが全てだ

戦争になったらこの元中国人の青年が市長になっていたらどうするかといえば

外から入ってきた人民解放軍と言うかそうしたものを徹底的に迎え入れることをするだろう

つまり戦わずして降伏して熱海というものの全てを中国に明け渡す

必ず裏切るそのように捉えなければならない

朝鮮人や中国人などがいわゆる選挙権をよこせ

地方選挙権どうのこうのと言うけれどあなたはこれを強く

そうした識者とやらのバカたちに問わなければならない

それは戦争が起きた時にこいつらは元の同国人に向かって弾をうてるのか

ナイフを使って相手の閣首を切れるのか絞め殺せるのかそれができるのかこれを問わなければならない

戦争というものはそういうものであり敵味方というものはそういうものであり

そして選挙権や国籍というものは今言ったそういうものと言われている全てに関わる最低限

そこから始めなくてはいけないそして最大に重要な概念なのだということ私はあなたに何度も繰り返すことになる

○

ーー記事開始

米国のトランプ次期大統領が電気自動車（EV）に支給する最大7500ドル（現レートで約116万円）の補助金（税額控除）を廃止する案を本格検討すると報じられた。

韓国のバッテリー業界には衝撃が走り、株式市場では関連銘柄の株価が一斉に急落した。

朝鮮日報によると、韓国の電池業界は補助金継続を前提として、最近米国への大規模な投資を決めた。

現代自動車グループ・LGエナジーソリューション、SKオン、サムスンSDIの電池大手3社の対米投資金額だけで50兆ウォン（約55兆円）を超える。

EV補助金廃止検討が伝えられると、15日の韓国の株式市場ではLGエナジーソリューション（12．09％安）、

サムスンSDI（6．81％安）など電池関連銘柄の株価が軒並み下落した。

産業通商資源部は「インフレ抑制法による補助金廃止は決まっておらず、不確実性に備えてさまざまなシナリオを検討し、

今後米国側とも協議を行う計画だ」と指摘。事態の沈静化を図ろうとしたが、電池業界の危機感は消えていない。

トランプ次期大統領は選挙の過程でバイデン政権による巨額の補助金について「新手のグリーン詐欺」だと強く批判し、全面廃止を示唆してきた。

ロイター通信によると、トランプ氏のエネルギー政策チームは最近、米フロリダ州のトランプ邸で相次いで会議を開き、EV補助金の廃止案を話し合った。

この補助金はバイデン政権が米国内のEV関連投資を誘致し、EVを普及させるため、2022年に導入したインフレ削減法に基づいて実施している。

EVの中核である電池は車両の生産コストの約40％を占め、EV景気を左右する。EVは内燃機関車に比べ割高な価格を補助金で相殺してきたが、

米国でEV補助金の恩恵がなくなれば、EVと電池の一時的な需要低迷がさらに長引く可能性が高い

トランプ氏は選挙期間中、補助金のために政府財政が浪費されていると批判。バイデン政権の「EV義務化」にピリオドを打つと主張してきた。

トランプ氏の最側近である米国のEVメーカー「テスラ」のイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）も補助金廃止を支持してきた。

マスク氏は今年7月、テスラの決算発表の際、補助金廃止に関して「ライバルにとって致命的であるはずだ。

テスラも若干傷を負うだろうが、長期的にはプラスになるだろう」と述べた。　

米国のEV市場でシェア首位はテスラ。現代自動車グループ（現代自動車・起亜）は約10％で2位、米フォードが約7％、米GMが約6％の順だ。

朝鮮日報は「テスラは補助金が廃止されても、市場で価格競争力を保てるが、後発のライバル各社は対応が難しいと判断したのだ」との見方を示した。（編集/日向）

ーー終了
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自分の足で立つことができず補助金という税金を注入されなければ成立できない商品など

そもそも売る必要がないというか人類から誰も相手にされていない

トヨタの言っていたことが正しくトヨタが正解だった

今フランスのパリしないを走るタクシーにおいて全ての車がハイブリッドになっている

電気自動車は1台もない

つまりそれはフランスという国家のインフラなこれが電気関係が全くないということもあるけれど

ハイブリッド車の抵抗害そして使いまわしの良さそうしたもののすべてがあらゆる意味で抜きん出ているからということに他ならない

そして電気自動車を使えばそれは結局のところ補助金ありきのさらに2年もすればバッテリーがおかしくなるのだから

バッテリー交換と言いながらそれは結局のところ新車を1台買うのと同じぐらいの修理代を取られるのであり

修理が効かずちょっと壊れたら丸ごとユニット交換でこれまた新車1台を買うのと同じような値段になり

つまり保険業界としては電気自動車を買う人間に関してはとてつもないと高い保険の家計量を求めることとなり実際にそうなっており

全てのことにおいて電気自動車用に乗るということのメリットがないわからない

韓国というどうしようもない存在は中国に付き従ってさえ俺は自分だけは儲かると思ってその道を簡単に選んだが

これから彼らは地獄に落ちるそして落とさなければならない

人類全体に小国の汚さというもの小さな国が大きな国を手玉に取れると思い込んで勝手な工作をずっとやり続けてきた結果

全てを失って消えていくのだという実体験を我々人類はここで獲得しなければならない

銀河英雄伝説だったか忘れたがその中においてフェザーンだったか

フェザーンなんとかというちっぽけな小国があった

それらは 2つの帝国と連邦の2つを手玉に取れると調子に乗っていたが

結局は滅ぼされた

そしてそれはリアルであり必ずそうなる

相手を座標を支配とコントロール騙し洗脳調教調律などを踏まえて相手の本来行くべき道を操作しようとするもの全てをもはやこの地球は許さない

それが人間世界の中でこれからどんどんと表に出り出てくる

そしてそれを見てもわからないやつはこれはもう何も言っても無駄だろう

自分で消えます消滅しますと決断してしまったものたちだ私はその側には立たないあなたはどうか

○

ーー記事開始
本誌も中国現地で撮影していた試合前日の不審な飛行物体

11月19日に、2026FIFAワールドカップアジア最終予選の第6戦として中国代表と対戦したサッカー日本代表。その試合前日の現地スタジアムでの、アウェイならではの光景が注目されている。

■【動画】「ドローンで偵察もされてたのか」中国代表戦前日の日本代表の練習中に上空を飛行していた「ドローン映像」■

https://youtu.be/0jKHIxwHFkg?t=501
ーー終了
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中国は自分は何をしてもいいと思っている

だからこれらのスパイドローンも当然だやりたい放題やってきた

それでも試合になったら負けた全然話にならないくらいに弱かった

つまりそれは相手の動きを見たから招いられるとかコピーできるだとかそういうものではないということを

彼らは全く理解していないということに他ならない問題はそこではない

次回からはこれらのドローンに例えばウイルスであるとか毒ガスであるとか体の調子を悪くするようなケミカル物質であるとかが

中国はこれをへっちゃらで空中から散布するような卑怯な奴らだから

これから中国においては公式試合があったとしても参加しない方が吉だ

参加するべきではないこのような世論を我々日本の側が盛り上げるにしかはないという言い方を私はあなたにする新しい委託中国に近代スポーツはできない韓国もそうだ

彼らにできるのはドーピングと不正とイカサマと八百長だけだ買収と

その観点で彼らなる座標をきちんと評価し直さなければならない

騙されたままでいるということは私の持っているエネルギーはあなたに差し出しますと宣言していることと同じなのだ

私はあなたにそのような愚かな座標にいるないてはならないととりあえずは言うだけの愚かしきものだ

○

ーー記事開始

中国の各地方で、今年から本格的に出産奨励策をいろいろ打ち出しているが、どうもうまくいっていないようだ。

人口減少に歯止めがかからず、地域の共産党委員会などに「パンツを下ろされて月経を確かめられた」といった声がSNSに投稿されている。

こうした「月経警察」ともいえる動きや、子供をつくらない適齢期女性に罰金を科すといった政策が実施されるのではといった懸念も広がっている。

これらの噂をあながち荒唐無稽とは言い切れない恐ろしさが、今の中国にはある。

（福島香織：ジャーナリスト）

　中国国務院は10月28日、「出産育児支援政策体系を改善し、出産育児に優しい社会建設推進を加速するための若干の措置」を打ち出し、

適齢期の結婚と出産および夫婦共同での育児責任を負うように呼び掛け、地方政府に出産育児奨励策を出すように通達した。

　国務院当局がメディアに答えたところによると、政府は、経済、サービス、時間、文化の4つの方面から育児・教育コストを引き下げ、出産育児を尊重し応援する社会ムードをつくるように求めているという。

　具体的には、産休を現在の98日から158日に延長し、配偶者も15日間の産休を取れるようにすること、妊婦の父母にもそれぞれ5〜20日の休暇を取れるようにすること。

3歳以下の乳幼児のパスポート取得、教育費用などを個人の所得税から控除し、その上限も現在の月1000元から2000元とすることなどが盛り込まれた。

　また、託児サービスについて地方政府は中央と地方の資金を合わせて、総合サービスセンターと事務的なネットワークを建設し、託児機構に対して適切な運営補助費を手当することが求められた。

　この新しい措置は鳴り物入りで発表されたが、専門家に言わせると新鮮味はあまりないという。

中国では2015年にそれまで35年続いた一人っ子政策（産児制限）を廃止し、2016年から2人目の出産を認め、2021年には3人目の出産を奨励するようになった。

　2022年には習近平が肝煎りで「新婚育（結婚出産育児）文化」政策を推進、出産育児の経済負担軽減政策を推進し、「伝統的手段」で出産育児のしやすい社会ムードをつくるように号令を出した。

　2022年から中国計画出産協会は北京市密雲区など20の地方地域をこの「新婚育文化建設テストケース」実施地域に選定、2023年はさらに河北省邯鄲市、

広東省広州市などの20地域を追加した。だが、実際のところ、この「新婚育」政策はうまくいっていないようだ。

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/84541?page=2

ーー終了
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この記事は長いのだけれども興味のある人はアドレス追って全7項目ぐらいの記事を読んでいただきたい

中国の断末魔というものが隠せなくなってきている

それは中国はどれだけ庶民に対して命令をしてもこの記事にあるように女性のパンツを引きずり下ろしても

さすがにそれをやるのは女性の方が女性のパンツを引きずり下ろすのだと思うが

あまりにもいい人間的すぎるので私はドン引きしてしまった

そうしたことが中国の中で行われているという意味を深く考えなければならない

人口が減っているのだ

いや人口が消滅していると言った方が正しい

そしてこれらの速度は加速度を立てているので中国は慌てなければ急がなければ台湾侵略日本侵略ができなくなる

中国の中央政府にはこれらのリアルの数字はおそらくは届けられていない

西側に漏れるようなこれらの記事も本当の人工消滅を10とするのなら 2だとか3だとかのレベルでしか伝えられていない

もう5年もすれば中国は国をできなくなるのではないかとすら私は思う

だから彼らはウイルスを使うそれが 2027年前後

つまりトランプ大統領の任期の3年後あたりで中国は再びウイルスをばらまく私はこの見立てで今の世界の信仰を見ている

いやそれよりもひょっとしたら早まるかもしれないなとそこまで考えているのである

○

ーー記事開始

中国湖南省の地質研究機関は21日、同省平江県の地下で巨大な金の鉱床を発見したと発表した。

専門家の分析によると、埋蔵量は千トン以上で、資源価値は6千億元（約12兆8千億円）の規模が見込まれるという。

国営通信新華社が報じた。専門家は、金を採掘できる可能性が高いとの見通しを示している。（共同）

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米原子力空母ジョージ・ワシントン（GW）が22日、米海軍横須賀基地（神奈川県横須賀市）に入港した。2008～15年に続いて2度目の配備となる。

　今年5月に任務を終えて離日した同型艦ロナルド・レーガンの後継。前回の配備後に米国で原子炉の燃料棒交換を含む大規模な改修を受けていた。今年10月、米カリフォルニア州サンディエゴを出港し、東シナ海での日米韓3カ国の共同訓練に参加していた。

　入港後の記者会見で、インド太平洋地域を管轄する第7艦隊のフレッド・ケイチャー司令官は「（GWは）米国が世界と日本に提供できる最も先進的で最大の海上能力を持つ。すでに地域の安全保障に大きく寄与している」とアピールした。

https://youtu.be/Zwduo4KvKj8

https://youtu.be/MG81PbdHNHw

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電磁カタパルトなん？
　
電磁カタパルトはフォード級だけ
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★米海軍空母一覧★　　※日付は配備日,括弧内は母港。全て原子力10万屯超,艦載機80機

1　　1975/05/03 ニミッツ(kitsap/washington)
2　　1977/10/18 アイゼンハワー(norfolk/virginia)
3　　1982/03/13 カールビンソン(sandiego/california)
4　　1986/10/25 セオドア・ルーズベルト(sandieg/california)
5　　1989/11/11 リンカーン(norfolk/verginia)
6　　1992/07/04 ワシントン(横須賀)
7　　1995/12/09 ステニス(kitsap/washington)
8　　1998/07/25 トルーマン(norfolk/verginia)
9　　2003/07/12 リーガン(washington)
10　2009/01/10 ブッシュ(norfolk/verginia)
11　2017/07/22 フォード(norfolk/verginia)　　 >>2020年不調だった電磁力タパルトが修復。

■建造中(2025就役予定) ケネディ　※フォード級2番鑑
■計画中(2028就役予定) エンタープライズ　※空母としては３代目。前代は1961-2012,前々代は1938-1947。

ーー終了
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中国というのは中国人も集団も国家も全て嘘つきだ嘘しかつかないでも彼らは嘘をついているという認識がそもそも最初から本当にいない

つまり自分たちが言った言葉を後で実現させればそれは嘘ではないという風に彼らは世界を認識する

だがそれができなかった時はどうするのかというとそんなことは言わなかったということにして

全ての証拠を隠滅する記録であるとか行動のパターン何もかもなかったことにする

それが一番端的に出ているのは天安門事件だ

少し前に BBC の記者が天安門事件の写真や動画を中国人に見せて回るという番組があった

そこに出てきた中国人が本当の市民かどうかは疑わしい

人民解放軍であるとかいわゆる情報部とかそうした色のついた人々かもしれない

しかしそうではない普通の市民ぽい人もいたいるとして

それらの人々は見せられた写真を本当に知らないといった形でこれはどこですかと逆に聞いているほどであった

最初から最後まで嘘をついているそれで通している国家が何もかも

これは蒋介石が例えば中国のゴールドをたくさん積んだ船が沈んでしまったと嘘をついて

ゴールド相場を一気に値上げさせてその瞬間自分の持っている金を売り抜けて戦争費用の足しにしたり

今から30年ほど前に上海の海の沖合に巨大な海底油田が見つかったと発表して

それが結局嘘だと分かったり枚挙に暇がない

これらのゴールドの鉱山が本当だったとしてではどうなるのかだ

鉱山に至る道路を作らなければならないし鉱山に至る道路からのその先に精錬所を作らなければならない

そしてその精錬のための巨大な発電所も作らなければならない新しい10年以内にできるようなことはありえない

場合によっては15年20年かかるそこからゴールドというもの安定的に生産するというのであれば

つまりこれは中国が世界中からゴールドを集めているというのは常識だがそのゴールドを集めるために

口先介入で嘘をついてゴールドの価格が下がるということを狙った彼らの個数から計算騙しの動きだ

過去においても何度も石油が見つかったゴールドが見つかったということこの10年内に中国はずっとやってきた

全部嘘だった

だから今回もどうせ嘘なのだそのようにとらえなければならない

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アメリカにおける軍事力というものがこの太平洋に展開しているからこそ日本の平和が守られているというこのリアルに関して

日本のうっすらバカたち左側の者たちというのは何の考察も洞察も考えもない

宗教世界や精神世界に至ってみれば

彼らは本来ならば力の衝突力なるものが成し得るものという考察がそれらの結果を理解しているはずなのに

誰かにすがる祈るなどと言った非生産的な新しい一段落そして中世の土人以下の精神状態から全く動こうとしていない

人類世界にはこれらの土人以下の入れ物がたくさん転がっている

それをいちいち火をつけて起動させて使えるものだけを引っ張っていくのが私私たちあなたの仕事だ

土人のままではいられない土の人のままでは空に飛ぶことはできないのだ

このアメリカ海軍もしかしアメリカの巨大な赤字によって維持できなくなってきているというリアルがある

アメリカはハワイグアムまで場合によってはアメリカ本土まで本当にバックしていくことになる

それはおそらくトランプ大統領の後に JD バンスが大統領になるのだが

その8年プラストランプ大統領の4年の12年間の中で決定され動いていく

動きだと私は捉えている

しかしいきなり米国軍人をリストラするということもこれはできない

ではどうするのかといえばこういう人々を誰かに雇ってもらうしかない

もし日本に安倍首相が生きておればこれらに話をつけて在日米軍を日本の傭兵部隊というか

そうしたものとして機械も人員も全て雇い入れるということが可能になったその可能性がある

そうすれば少なくとも現行の日本の軍事的安定というものは維持されたので

我々は今この瞬間同じような危ういけれどそれでも安定した日本国内の社会の動き人生の積み上げというものが可能であった

しかし中国韓国北朝鮮というこの奪うことしかできないような愚かな未熟な存在がこれからも自らの存続をかけて

あらゆる暴力騙し卑怯なこと邪悪なことを薄汚いことを費やして

世界から日本から奪い取るということをどんどんと仕掛ける

そのことに我々は立ち向かわなければならないしこいつらを清算ゼロに消滅させなければならない

その最後の段階に来ているのだという理解から逃げるようなものは生きている資格などない

しかしそういうものに限って日本国内における社会の上層部に座っていたりなどするのだから本当に困ったものだと私は理解する

あなたのアンテナを広くせを制度を高めよ

その上で脳の中に来る演算装置の拡大を行い

そうしなければそして行動を変えていかなければ

我々はこの邪悪な領域にエントロピーが増大しきって何も生み出せない領域に

全て飲み込まれ我々の持っているエネルギーのすべてを奪われ

東アジア地域から地球全体の精神エネルギーの寒冷化新しい冷えて固まって全く動かなくなる世界の開始をスタート

我々自らが引き寄せるということにつながってしまう私はそのことを求めない全く求めない

私の見ている宇宙とあなたの見ているうちは確実に違うとは思う新しい優れているとかそうでないという言葉私は使わない

だがあなたは旧来の人間の支配層の側の取る側の取られる側の言葉でのみ世界を認識しているから

私の言ってることの1割も理解していない

しかしそれを埋めるのが私の側の発信をしている側の責務でもあるから私はこうやって何度も同じことを繰り返して投げつけてばかりいる

私たちは変わらなければならない

開明的な方向へ

なぜならばこの地球という惑星は

開かれた星になったのだから

　　世界の形は変わってしまった

終了